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企業が実際に採用している“Red Hat Enterprise Linux”で即戦力を目指す
学校法人岩崎学園 情報科学専門学校が採用している「Red Hat アカデミー」とは、国内では2016年にスタートした、レッドハットが提供する学校法人向け技術者養成プログラム。システム管理やクラウド環境構築、業務システムの開発といったコースが設定され、学生のうちから実践的なスキルを身につけることができる。カリキュラムはハンズオン（実際に手を動かす演習）が中心で、Linuxシステムの環境構築、実務的な管理・運用、JBoss／Java EEによる業務プログラミングを学ぶ。
Linuxは、WebサイトやWebアプリを提供するサーバーや、プログラミング開発のためのシステムに多く採用されているオペレーティングシステム（OS：コンピュータの土台となる基本ソフト）だ。Linuxそのものはオープンソースソフトウェアだが、Red Hat Enterprise Linuxは、レッドハット社のサポートが受けられるため、企業が業務で導入するLinuxの中ではトップシェアのOSだ。
また、Java EEは、Webアプリ、データベースアクセス、ネットワーク機能などが必要な業務システムに特化したシステム開発環境だ。JavaはOracleが提供するプログラミング言語で、C/C++、C#などと並んで標準的な言語のひとつとなっている。
つまり、Red Hat アカデミーを修了した学生は、企業で実際に使われているシステムの基本操作はもちろん、現場ですぐに環境構築やプログラム開発が可能なスキルを持った人材として社会に出てくるわけだ。また、Red Hat Enterprise Linuxは世界中の企業が利用しているOSであり、アカデミーのカリキュラムや認定は、グローバルで通用するものだ。
なお、学校側にLinuxやRed Hatに詳しい教師、講師がいなくても、トレーナー向けの支援プログラムも用意されている。
課題解決力は教室の外で学ぶ――21世紀型スキルを目指す教育方針
今回、Red Hat アカデミーを導入した情報科学専門学校は、コンピュータや情報処理の専門学校として30年以上の歴史がある。同校の教務部教務課 課長であり、実際に学生を教える講師の立場でもある武藤幸一氏は、同校の教育方針について、次のように語る。
「以前は、プログラミング技術を教えることに主眼を置いていましたが、現在は学生の課題解決能力、答えのない問題へのソリューション提案を重視したカリキュラムと指導に重みを置いています」
これらの能力は、「21世紀型スキル」として文科省の新しい教育改革の指針や2020年からの新学習指導要領にも盛り込まれているものだ。
同校では、実務に即した演習課題、卒業課題として、自治体や地元企業の協力を得て、実際のビジネス上の課題を提供してもらい、学生にその提案やシステム構築を任せている。例えば、シャッター商店街の振興についての提案や、介護現場でのIT活用の提案、またそれらの開発に取り組んだ事例などがあるという。
武藤氏によれば、学生が教室に閉じこもることがないように、外部案件などで外の社会や企業とつながることを心掛けているそうだ。同様に、教員もコミュニティ活動や学会活動など積極的に行うようにしているという。
そういった方針の中で同校は、Red Hat アカデミーを採用した。武藤氏は、以下のように語る。
「本校では、実践的な演習、外部案件を活用した卒業課題に、Red Hat アカデミーのOpenStack Administrationというコースを利用しています。これは、OpenStackというクラウドプラットフォームを活用して、企業が現実に必要とするサーバー環境を構築するスキルを習得させるプログラムです」
OpenStackを利用して、プライベートクラウドを構築し、その上で業務システムを開発・運用するというのは、実際の企業システムでもよくある事例だ。学生は、Red Hat アカデミーで学習することで、現場と同じ環境、同じシステムでサーバー構築、保守・運用スキルを身につけることができる。
実務に近い形で、システムやインフラ（サーバー、ネットワーク、ミドルウェア）構築を体験学習する。現場と同じ環境だからこそ、自治体などの外部案件も演習としてこなせる。
