企業に導入されている割合が高い福利厚生・企業制度は、1位「健康診断（法定以上の項目）・人間ドック」（46.7％）、2位「結婚祝い金」（45.4％）、3位「従業員やその家族の弔慰金」（43.7％）だった。上位20位のうち、2位の「結婚祝い金」や3位の「従業員やその家族の弔慰金」をはじめ、4位の「従業員または配偶者の出産お祝い金」（39.8％）など、「家族」を支援する制度が最も多く6つランクイン。次いで、14位の「借り上げ社宅・社員寮」（21.8％）や17位の「住宅ローン補助・家賃手当」（18.8％）など、「通勤・住宅」を支援する制度が4つランクインした。
使ったことがある割合が高い福利厚生・企業制度は、1位「健康診断（法定以上の項目）・人間ドック」（40.0％）、2位「確定拠出年金制度」（24.1％）、3位「結婚祝い金」（22.0％）だった。ちなみに、今回調査した40制度のうち、導入されている割合と使ったことがある割合の差が最も大きかった制度は、「従業員やその家族の死亡弔慰金」（31.3ポイント）。次いで、「従業員または配偶者の出産お祝い金」（23.8ポイント）、「結婚祝い金」（23.4ポイント）となった。「家族」を支援する制度は、従業員の家族構成や置かれた状況に左右されるため、制度があっても使っていない人が多い結果になったと想定される。
使ったことがある福利厚生・企業制度を男女別に比較すると、男女共通して1位「健康診断（法定以上の項目）・人間ドック」、2位「確定拠出年金制度」でした。3位は男女で異なり、男性が「結婚祝い金」、女性が「リフレッシュ休暇・アニバーサリー休暇」という結果になった。全体との比較では、男性は2位の「確定拠出年金制度」（＋3.2ポイント）、3位の「結婚祝い金」（＋3.3ポイント）、4位の「家族手当」（＋5.5ポイント）、5位の「社員食堂・カフェ」（＋2.6ポイント）の割合が高いことが判明。一方、女性は上位5位の中で全体よりも使ったことがある割合が高い制度は1位の「健康診断（法定以上の項目）・人間ドック」（＋1.5ポイント）のみだった。
