リンクアンドモチベーションは、2019年4月7日から2021年4月7日までに実施された従業員エンゲージメントサーベイ2754件のうち、エンゲージメントスコアが30以上90以内の結果2728件（企業数933社）を分析し、「コロナ禍での従業員エンゲージメント向上のポイント」を公開した。
2020年4月7日、政府は新型コロナウイルス感染症の蔓延を鑑み、緊急事態宣言を発出した。それから、1年以上が経った今、緊急事態宣言は解除されたものの出社と在宅 (リモート) が混在する新しい働き方は続いており、慣れてきた人も多いと思われる。そのような中、同社は、運営する「モチベーションクラウド」に蓄積された従業員エンゲージメントデータを分析し、コロナ禍での従業員エンゲージメント向上に向けた要因を調査した。
2020年4月7日の緊急事態宣言発出の前後、全国約930社のエンゲージメント推移について調べたデータでは、緊急事態宣言発出直後に従業員エンゲージメントの平均スコアは上昇、その後緩やかに低下し、現在はコロナ禍前と同じ水準に戻っていることが分かった。
［画像クリックで拡大表示］
新型コロナウイルス感染症が発生し、各社リモート対応など緊急の経営課題対応でサーベイの実施率は大きく低下した。中でもエンゲージメントスコアが高くない企業は高い企業と比べて、実施率はより低下しており、緊急事態宣言直後のスコアはこれまでの傾向とは異なる値になっていることが示唆される。
［画像クリックで拡大表示］
また、コロナ禍後の、各領域の期待度と満足度の差分を調べたところ、次図のことが分かった。
［画像クリックで拡大表示］
組織において改善の傾向がある領域から読み取れることは2つ。
1つ目は、コロナ禍という危機を持ち堪えた、会社の顧客基盤の安定性や仕事内容の魅力を再認識したのではないだろうか。東京商工リサーチのデータによるとコロナ禍にもかかわらず、企業倒産の年次推移は1995年からの調査で過去最低を記録。業界によって差異はあるものの、会社が持つ顧客基盤の安定性や仕事内容などの良い点を感じた、ということが考えられる。
2つ目は、市場や働き方の変化を受け、逆に会社・職場での一体感が高まったということが考えられる。同じ会社に勤める社員全員が同じ方向を向いて仕事をするということが、自然と促進され、働き方の変化の結果として職場の顧客視点での思考や行動が増えたことが推察される。
しかし、差分が増えた、つまり組織において悪化の傾向がある領域も存在している。
［画像クリックで拡大表示］
差分が増えた領域の中でも、社員からの期待が高まった一方で、満足度が低下した領域である、会社領域の「制度待遇」と上司領域の「情報収集」「判断行動」「支援行動」について、同社では以下のように述べている。
コロナ禍前後の、会社領域の制度待遇に含まれる4つの項目について、詳細な数値を分析したデータを見ると、休日や就業時間の期待度が上昇、満足度は低下しており、期待度と満足度のギャップが特に大きくなっている。このことから考えられるのは、リモートワークによって在宅勤務が増え、プライベート空間と執務空間が物理的に近くなったことで、実態として就業時間が長くなったように感じているという状況。リモートワークを含め、時間も場所も多様になっていく働き方について企業はどのように管理をすべきか考え直す必要がありそうだ。
上司領域の3つについても詳しく見ると、まず情報収集は、職場への要望や希望の把握のギャップが大きくなっている。このことから、従業員は上司ともっと自分の所属する部署について、どうしていくかを話したい、という要望があることが考えられる。また、判断行動では、部下に対する公平な評価、毅然とした態度の明示のギャップが大きくなっている。これは、上司-部下、職場内などのタテとヨコのコミュニケーションが希薄化していることで、横で誰がどのような仕事をしているのか、また上司がそれをどのように評価しているのかが見えにくくなってしまっていることが原因だと考えられる。
毅然とした態度の明示のギャップ拡大については、これまでの延長線上になかった意思決定を求められた際に、上司の多くが頼りない、柔弱な様子を見せてしまっている、もしくは部下からそう見えるような振る舞いをしてしまっていると推察される。
支援行動について見ると、部下への支援行動、部下のコンディション把握、オープンでフランクな姿勢のギャップが拡大していることが見てとれる。このリモート環境の中で上司と部下のコミュニケーションが希薄化してしまっているため、部下は上司とよりコミュニケーションを増やしたいと考えているのではないだろうか。
まとめとして同社は、「市場環境の変化は大きく、時にはマネジメントは大きな意思決定を迫られるシーンも増えている。しかし、どのようなときでも市場や従業員のせいにはせず、自身の振る舞いを省みながら行動や考え方を変えていく、そんなマネジメントが今求められているのではないだろうか」と提言している。
