ウォンテッドリーは、同社が運営するビジネスSNS「Wantedly」ユーザーに対し、2021年9月28日から10月4日にかけ、ユーザー計495名を対象に「コロナ禍における転職と副業に関する調査」を実施し、結果を発表した。
直近の転職において重視したことを聞いたところ、コロナ前（2020年3月以前）に転職した人とコロナ禍で転職した人どちらにおいても「仕事内容のやりがい」が1位（コロナ前63％、コロナ禍66％）という結果になった。コロナショック前後で最も差が見られたのは「自己成長性」で、コロナ前には48％であったのに対し、コロナ後は59％で11％増加している。
年収別転職理由では、「仕事内容のやりがい」「給与水準」「優秀な同僚」といった項目に年収の増大に応じて増大傾向が見られた一方で、「福利厚生」には減少傾向が見られた。
「仕事内容のやりがい」を重視する人の割合が過半数を超えた職種は、広報（88％）、カスタマーサクセス（63％）、営業（59％）、マーケティング（54％）、エンジニア（50％）という結果になった。「仕事内容の社会的意義」を最重視した職種は編集（60％）のみという結果だった。
コロナ禍で転職をした人を対象に、直近の転職を考え始めた理由を聞いたところ、「スキルに関する意識の変化」が38％で1位、「働き方に関する意識の変化」が35％で2位という結果になった。一方で「給与に関する意識の変化」は6％にとどまった。
転職回数別に転職理由を見ると、転職回数を増すごとに「給与水準」を重視する傾向にあるという結果になった。
転職理由をデジタル人材と非デジタル人材に分けて比較して見ると、どちらも「仕事内容のやりがい」が1位だった。自己成長性が2位でデジタル人材が59％、非デジタル人材が53％、3位は給与水準でデジタル人材が53％、非デジタル人材が48％という結果になった。
副業意欲について聞いたところ、副業を「やりたくない」という回答は3％と非常に少ない一方で、「現在行っている」と回答した人は、37％という結果になった。2021年4月に行った調査と比較すると「現在行っている」と回答した人の割合は34％から37％へ、「やってみたい」と回答した人の割合も39％から40％へ微増しており、副業意欲は上昇傾向にあると考えられる。
年齢別で副業意欲を見ると、年齢を重ねるにつれて「現在行っている」人が増加し、35〜39歳では42％の人が副業を行っているという結果になった。
年収別で副業意欲について見ると、副業を「現在行っている」と回答した人の割合は年収701〜800万円の層が50％と最多で、次点が年収300万円以下で48％という結果だった。最も少ないのは年収301〜400万の層で26％となり、年収401万以上の層においては年収の増大につれて副業を行っている人の割合が増加する傾向が見られた。
職業別で副業意欲について見てみると、「現在副業を行っている」と答えたのは編集（60％）が一番多く、次にデザイナー（48％）、マーケティング（46％）という結果だった。副業をやりたくないという回答が10％を超えた唯一の職種は広報（13％）という結果になった。
副業に対して最も求めることを聞いたところ、1位は「自己成長性（28％）」、2位は同率で「給与水準（21％）」と「仕事内容のやりがい（21％）」となった。
職種別で副業に対して最も求めることを見ると、5職種で1位と最多だったのが「自己成長性」で回答割合はマーケティング（41％）、経営企画（37％）、デザイナー（29％）、エンジニア（28％）、営業（24％）という結果だった。
副業に対して最も求めることについて、デジタル人材、非デジタル人材に分けて比較すると、どちらも「自己成長性」がトップでデジタル人材の方が3％低く、2位の「仕事内容のやりがい」ではデジタル人材のほうが4％高い結果になった。デジタル人材が転職で重視する項目の1位が「仕事内容のやりがい」で2位が「自己成長性」だったため、トップ2が逆転する結果となった。
