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不妊治療の費用補助や治療の相談ができる「Progyny」を福利厚生に導入、最大約260万円まで補助―ドーモ

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 ドーモは、社員の多様なライフスタイルと働き方を後押しするため、不妊治療を支援するProgyny社と契約。福利厚生の一環として、不妊治療の費用補助や治療に関する相談ができるサービス「Progyny」を導入した。

 Progyny導入により社員は、IVF(体外受精)やIUI(子宮腔内授精)、卵子凍結などの治療費において、無期限で1人あたり最大約260万円まで補助を受けられる。また、Progyny社のパーソナルサポートにより、友人や知人にも相談しづらい悩みも相談でき、精神的なケアも受けられるという。

 これらの不妊治療サポートは、各自で作成したProgynyのアカウントから社員が直接Progyny社に申請することで利用できる。

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