人材を「コスト」と捉えるのではなく、その人材が有する知識・技能・能力など(広義のスキル)を「資本」として捉え、その価値を最大化することで企業価値を向上させようとする「人的資本経営」の考え方が日本で広まりつつある。その背景には、海外での人的資本の開示義務化を起点としたグローバルスタンダードへの適応意識があるが、実際には開示への具体的な取り組みや根本の目的が曖昧に認識されたままの例も多いのではないだろうか。本記事では、SP総研代表としてHR領域におけるデータ活用やジョブ定義を広める民岡良氏と、Beatrust(ビートラスト)代表として社内のタレントコラボレーションを促進するプラットフォームを開発・提供する原邦雄氏が対談。複数のキャリアチェンジを経験し、現在は個人のスキルの可視化によって組織と個人の関係の再定義に取り組む両者が、改めて人的資本経営の本質や取り組みについて語り合った。
人的資本経営が見直される背景は「個人の生き方の持続可能性」
──さっそくですが、いま人的資本経営が求められている背景について、教えてください。
民岡良氏(以下、民岡) 人的資本経営について考える上で、一番基本的なキーワードとして挙げられるのは「持続可能性」だと考えています。これまで大きなテーマとして捉えられてきた環境問題だけではなく、社会や個人の働き方を含めた全てにおける持続可能性が、このままでよいのだろうかと立ち止まって世界的に見直されている現状がベースにあるということです。人的資本経営と聞くと途方もなく遠いことをいっているようで、表層的なブームとして捉えられがちですが、実は根底の軸は持続可能性にあるというところを忘れないで議論したいですね。
加えて、ここ2~3年のコロナ禍によって、ずっと続くと思っていたことがいきなり終わる事実を目の当たりにしたことにより、個人単位で働き方や生き方の持続可能性を問い直すことへの興味も深まったと感じています。
原邦雄氏(以下、原) おっしゃるとおりですね。このような状況では、まず個人単位で人を成長させることを意識していかなければ、会社の成長にも結びつかないということですね。
民岡 はい。とはいえ、会社の成長が続くようにするためには、無理させることなく個人の成長を促す必要がありますね。