パーソルグループでファシリティマネジメントのコンサルティング業務を手掛けるパーソルファシリティマネジメントは、望む働き方を探るため、20代～50代のオフィスワーカーを対象に調査を行った。
【調査概要】
- 目的 ：オフィス回帰が進む中、働き方に対する本音を探るため
- 対象エリア：埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府
- 対象年齢 ：20～50代のオフィスワーカー
- 調査期間 ：2023年9月15日～19日
- 有効回答数：740サンプル
- 調査方法 ：インターネット調査
- 調査機関 ：パーソルファシリティマネジメント株式会社
同社は調査の結果について、以下のように伝えている。
結果①：約8割が出社中心の出社形態、オフィス回帰は明らか。一方、50％以上が理想は「ハイブリッドワーク」と回答
現在の出社形態では、「完全出社」が53％と一番多いものの、理想の出社形態で見ると「完全出社」を望む層は25％に半減。その一方で「週3～4日リモートワークで週1～2日出社」や「完全リモートワーク」を理想と挙げる人が増えている。このことから、約半数の人が、働く場所を柔軟に選択できる「ハイブリッドワーク」を理想としていることが分かる。
結果②：働き方において、「現実と理想のギャップを感じている」人は約7割。自ら働く場所を主体的に選択できないことが不満要因となっている
調査を通して、約7割の人が働き方において現実と理想のギャップを感じていることが分かった。ギャップが生じている理由は、「会社により出社形態が決められているから」が36％、「業務都合により出社形態が限定されているから」が24％、「上司やメンバーの働き方に合わせる必要があるから」が8％。
出社形態が業務特性上限定的にならざるを得ない人を除き、会社から決められている人や周囲に合わせている人は、本来であれば働く場所を自ら選択する余地があるにもかかわらず、自分の意志で決められていない。そのことが不満要因になっており、多くの人にとって働く場所を主体的に選びたいと思っているといえる。
結果③：働き方に望むことは、“働きやすさ＝働く場所や時間の使い方を主体的に選び、仕事とプライベートの両立が図りやすいこと“
働き方に望むことを探るため、出社とリモートワークのメリット・デメリットを調査。出社のメリットでは、「業務上の確認や相談がすぐに行える」がトップ。次いで、「仕事とプライベートのメリハリをつけやすい」「働く環境が整っている」が続いた。一方、デメリットとして上位に挙がったのは、「通勤や移動に時間が取られる」「通勤によるストレスがかかる」「人間関係でのストレスがかかる」だった。
また、リモートワークのメリットは、「移動時間がなくなる」が一番多く、次いで「通勤によるストレスの減少」「自由な身なり・服装で働ける」が挙がった。デメリットは「運動不足になる」がトップだった。
リモートワークのメリットとして「生産性の向上が図れる」と回答した人のうち、その理由で一番多かったのは「個人ワークのスピードが向上した」。「無駄な会議が減った」「プライベートや趣味の時間を確保できるようになった」が同率2位だった。「売上や成果、個人の成績が向上した」は最も低い結果となった。
この結果から、リモートワークによって移動や通勤時間がなくなった分、自由に使える時間は増えたものの、会社側が期待する「生産性」は向上していないといえる。多くの人にとっての生産性とは、プライベートを含めた“1日を通して得られる達成感”を指し、会社とワーカーとの間で“生産性”の認識に差があることがこの結果から読み取れる。
本調査を通して、リモートワークは労働を取り巻くストレス要因を解消し、“働きやすさの向上”に寄与するものであることが分かった。ワーカーが働き方に望むこととは、働く場所や時間の使い方を主体的に選び、仕事とプライベートの両立を図り、働きやすくすること。新型コロナウイルスによって、生活に仕事を取り入れる働き方を経験したことで、仕事は人生を豊かにするための一手段だという「ワークインライフ」を重視する人が増えていると考えられる。
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