パーソルキャリアは、同社が運営する転職サービス「doda」にて、22～59歳のビジネスパーソンを対象に「リモートワーク・テレワークの実態調査」を実施した。
リモートワークが認められている人は約半数
現在勤めている会社でリモートワーク・テレワークが「認められている」と回答した人は全体の51.2％で、「認められていない」（37.7％）を上回った。また、「認められている」と回答した人が実際にリモートワークを行っているかは、「実施している」（27.4%）、「制度上は認められているが、現在は実施していない」（23.8%）という結果になった。
また、「認められていない」と回答した人の中で、「制度上、期間限定で認められたことはあるが、直近3ヵ月（2023年6～8月）は認められていない」と答えた人に対して、認められなくなったタイミングを尋ねたところ、「新型コロナウイルス5類移行後（2023年5月～）」と回答した人が23.7％で最多となった。
リモートワーク廃止・減少による不安は「子育てや介護との両立」が最多
リモートワークを認められている人に「リモートワークは今後もこれまで通り継続されるか」と聞いたところ、「継続」と回答した人は57.2％であった。一方で、「継続」と答えた人のうち、11.2%が「リモートワークができる日数が減少する」と回答している。リモートワークを廃止でなく、減少させる企業もいることが分かる。
「週に何日リモートワークしているか」と聞いたところ、「週2～3日」（20.4％）が最多、次に「週1日」（19.2％）となった。
また、リモートワークが「廃止」「減少」すると回答した人に対して、「不安や困難、不満の有無」について尋ねたところ、「ある」（16.1%）、「ややある」（20.8%）となり、約4割が何らかの不安感を抱えていることが分かった。
不安や困難、不満の内容は、「子育てや介護」と「仕事」との両立が最も多く、出勤することで生じる人間関係や仕事環境のストレスも挙げられた。一方で、リモートワークが「廃止」「減少」したことによるメリットは、出社によるコミュニケーションの取りやすさを回答した人が多かったという。
約6割が「リモートワークができる働き方」を希望
最後に、希望の勤務スタイルを聞いてみると、「ハイブリッドワーク（リモートワークと出社の組み合わせ）」（41.5％）が最多であった。「自宅などでリモートワーク（在宅勤務・テレワーク）」（19.7％）と合わせると、全体の6割強が、リモートワークができる働き方を希望していることが分かる。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 対象者：22～59歳の男女
- 雇用形態：正社員
- 調査手法：ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
- 調査期間：2023年8月23日～9月1日
- 有効回答数：1万5000件
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