Value marketは、20代求職者の就職・転職活動における、企業とのコミュニケーションの実態を把握する調査を実施した。
企業への質問を躊躇する求職者の実態
就職・転職活動中に、志望企業の求人情報や企業情報を見て、質問したいことがあったにもかかわらず、質問できなかった経験をしたことがあるかを質問したところ、「質問できなかった経験がある」と49％が回答した。求職者の半数が、企業とのコミュニケーションに障壁を感じている現状を浮き彫りにしている。
同社は、この結果には重要な示唆があると指摘。企業への質問を躊躇することで、求職者は企業理解が不十分なまま就職活動を進めることになり、企業も優秀な人材との接点を失ってしまう恐れが考えられる。これは、企業と求職者のコミュニケーションに改善の余地が大きいことを示しており、求職者が安心して質問できる環境や仕組みを整えることで、より効果的な採用活動が可能になるという。
企業への質問を躊躇する理由
質問できなかった理由について聞いたところ、最も多かった回答は「質問が採用に不利になるかもしれないと感じたから」で、49.8％がこの理由を挙げている。つまり、約半数の求職者が質問すること自体に不安を感じていることが分かった。次いで、「実名で質問するのに不安や抵抗感があったから」が26.2％、「質問する方法や手順が分からなかったから」が25.3％、「質問が失礼にあたるかもしれないと感じたから」が23.1％と続いた。
この結果から、多くの求職者が「質問による不利益への不安」や「質問の仕方への戸惑い」を感じており、こうした不安を解消できる仕組みづくりが求められていることが分かる。
企業への不安や疑問を感じた際の対応実態
志望企業に関して不安や疑問を感じた際の対応方法について質問したところ、「企業のウェブサイトやFAQで調べた」が29.5％で最多となり、次いで「キャリアセンターやエージェントに相談した」が24.0％、「SNSや口コミサイトで情報を調べた」が23.5％、「家族や友人、知人に相談した」が23.1％と続いた。
これらの結果から、求職者はまず自分でオンライン上の情報を調べる傾向が強いことが分かる。しかし、SNSや口コミサイトの情報は必ずしも正確とは限らず、企業の実態を正しく反映していない可能性もありえると同社は述べる。
特に注目すべきは、「企業に直接問い合わせをした」が9.5％と低い割合にとどまっていることだという。また、「特に対応せずそのまま応募した」が15.5％、「応募を見送った」が11.5％という回答も見られ、不安や疑問を解消できないまま意思決定をしている求職者が少なくないことが明らかになった。
この結果は、企業との直接的なコミュニケーション手段が不足している、または利用しにくい状況にあることを示唆している。適切な情報提供と質問機会の創出が、より良いマッチングと採用プロセスの改善につながる重要な要素であるという。
求められるコミュニケーション手段
志望企業に質問や相談をする際、利用したい手段について質問したところ、「企業の公式SNS（X、Facebook、Instagramなど）」が20.2％と最も多く、次いで「チャットツール（例：LINEなど）」が19.1％と僅差で続いた。これら上位2つが全体の約40％を占めており、求職者が手軽かつ直接的なコミュニケーション手段を求めていることが分かる。
一方で、従来型の「電話」は8.0％、「オンラインQ&Aセッションやウェビナー」は7.5％と、比較的低い支持にとどまった。この結果は、求職者が一方的な情報提供よりも、双方向のコミュニケーションを重視していることを示しているという。
これらの結果から、企業と求職者をつなぐ新たなコミュニケーション手段、特に柔軟で即時性の高いツールへの需要が高まっていることが分かった。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：20代の社会人で過去2年間に就職活動の経験がある全国の男女
- 有効回答数：451
- 調査実施日：2024年10月17日
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