NTT HumanEXは、従業員数1000名以上の大手企業の人事・総務担当を対象に「『eラーニングと人的資本価値向上』に関する企業の意識調査」を実施した。
人的資本開示は「一部開示」が約半数
調査によると、人的資本開示について「一部開示している」と回答した企業は約半数を占めました。「積極的に開示している」企業は約3割にとどまり、「全く開示していない」と回答した企業も約2割存在する。
また、人的資本開示の項目として、企業が最も重視しているのは「人材育成」（52.3％）であった。次いで、「従業員エンゲージメント」（44.5％）、「ダイバーシティ」（32.0％）が続く。
eラーニングへの年間予算は「1000万円以上」が最多
人的資本価値向上に向けた取り組みとして、人材育成や従業員エンゲージメントなどの分野でeラーニングを導入している企業も多い中、その年間予算は「1000万円以上」の企業が最も多い結果となった。次いで、「300万～500万円未満」が続く。
eラーニングで実施されている研修内容としては、「コンプライアンス」（69.0％）、「情報セキュリティ」（60.7％）が上位となった。一方で、「DX人材育成」（32.2％）や「リーダーシップ開発」（29.2％）といった中長期的な人材戦略に関わる取り組みも進みつつあるものの、導入状況にはまだばらつきが見られる。
eラーニング活用の課題は「学習者のモチベーションの維持」が最多
eラーニングの課題として、「学習者のモチベーションの維持」（35.4％）が最も多く挙げられた。学習者任せの状態が成果に直結しにくいとの課題感が浮き彫りになっている。また、「教育効果の測定が困難」（32.1％）、「研修コストが高額」（30.9％）といった声も多く、効果検証や費用対効果の観点から、十分に設計・評価されていないケースがあることも分かった。
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査タイトル：「eラーニングと人的資本価値向上」に関する企業の意識調査
- 調査期間：2025年3月14日～16日
- 調査元：株式会社NTT HumanEX
- モニター提供元：PRIZMAリサーチ
- 調査対象：調査回答時に大手企業（従業員数1000名以上）の人事・総務と回答したモニター
- 調査人数：1008名
- 調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
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