back checkは「採用判断の変化に関する実態調査」の結果を発表した。同調査は、全国の人事部に所属するビジネスパーソン1,000名を対象に2026年7月6日から同年7月10日の期間で実施された（インターネットリサーチ）。
調査結果では、採用判断における課題が「どう見極めるか（手法）」から「どのような情報を得るか（情報）」へと変化していることを76.4％が実感。単なる選考手法の改善だけでなく、多様で質の高い情報収集へのニーズが高まっていることが示唆された。また、「入社後の活躍や定着を見据えた情報の重要性が高まっている」と答えた人が64.1％に上り、採用判断で重視する情報が過去の経歴・実績から、人物像や仕事の進め方、組織適応性へ広がっていることが明らかになった。
さらに、候補者本人から提供される情報だけでは不十分と感じている人事担当者は79.9％。履歴書や職務経歴書だけでなく、「人柄・性格」（56.9％）、「コミュニケーション力」（50.5％）、「協調性・チーム適性」（48.0％）といった、入社後の活躍に直結する人物面の情報が特に重視されている。今後は「学歴や職歴などの経歴情報よりも、仕事の進め方や信頼性などの実務・人物面に関する情報が重視されるようになる」と考える人も64.8％に上るなど、情報ニーズの質的変化が浮き彫りとなった。
また、生成AI（ChatGPTなど）の普及により、本人が提供する情報の裏付け確認の必要性を「高まっている」と回答した割合は56.6％。採用判断における第三者による客観的な情報の重要性についても、56.2％が「必要性が高まっている」と回答した。
加えて、勤務先における第三者情報の活用状況について「活用している」（7.4％）、「拡大している」（19.1％）を合わせ、26.5％がすでに導入。さらに「導入を検討している」（20.5％）、「情報を収集している」（13.4％）を合わせると約6割（60.4％）が積極的な姿勢を示しており、リファレンスチェックを含む第三者情報の活用が必要性の議論から具体的な導入・活用検討の段階へ進んでいることがうかがえる。
