ALL DIFFERENTとラーニングイノベーション総合研究所は、管理職531名を対象に「管理職意識調査」を行った。
管理職の理想のリーダー像
まず、課長クラス以上の管理職（以下、管理職）に、どのようなリーダー像が理想か質問をした。管理職のうち、1～3年目の課長クラスを「新任管理職」、4年目以上の課長クラスを「ベテラン管理職」、部長クラスを「幹部候補」と3つのステージに分類し、ステージ別に違いがあるか見ていく。
- 新任管理職：1～3年目の課長クラス
- ベテラン管理職：4年目以上の課長クラス
- 幹部候補：部長クラス
結果、新任管理職の上位は、「部下に寄り添い支えるリーダー」が32.4％、「目的達成のための道筋を立てるリーダー」が19.9％、「強い責任感を持って部門の成果を創出するリーダー」が14.7％となった。「部下に寄り添い支えるリーダー」はほかステージより突出し、幹部候補の約3倍の回答割合となっている。
ベテラン管理職の上位は、「部下に寄り添い支えるリーダー」が22.0％、「目的達成のための道筋を立てるリーダー」が19.5％、「強い責任感を持って部門の成果を創出するリーダー」が17.9％。順位は新任管理職と同様だが、回答割合がより分散する結果となった。
幹部候補の上位は、「強い責任感を持って部門の成果を創出するリーダー」が27.6％、「目的達成のための道筋を立てるリーダー」が24.5％、「目指すべき方針やビジョンを掲げるリーダー」が15.3％と続いた。特に、「強い責任感を持って部門の成果を創出するリーダー」は、ほかステージと比較して突出している。
3つのステージを比較すると、「部下に寄り添い支えるリーダー」と「高いプレーヤー能力で部門をけん引するリーダー」は、ステージが上がるにつれて割合が低下する傾向が見られた。一方で、「強い責任感を持って部門の成果を創出するリーダー」と「目指すべき方針やビジョンを掲げるリーダー」はステージが上がるにつれて割合が上昇する傾向が見られる。
リーダーシップの発揮に「ポジティブな影響」を与えた経験
次に、現在の管理職としてのあり方やリーダーシップの発揮に「ポジティブな影響」（成長につながった、自信を得たなど）を与えた経験はどのようなものだったか質問した。各ステージの上位3つを抜粋して比較する。
新任管理職では、「直属の上司からのフィードバック」が最も高く29.4％、次いで「プレーヤー業務のひっ迫による多忙」と「上司の業務の代行」が同率で27.9％となった。
ベテラン管理職では、「顧客からのハードな要求の対応」が34.1％、「取引先との難しい交渉」が33.3％、「部門横断のプロジェクトリーダーの経験」が26.8％と続いた。
幹部候補では、「取引先との難しい交渉」が46.9％、「顧客からのハードな要求の対応」が38.8％、「部門横断のプロジェクトリーダーの経験」と「全社に影響する重大なトラブルの対応」が同率で34.7％となった。
ステージが上がるにつれ、「顧客からのハードな要求の対応」「取引先との難しい交渉」「部門横断のプロジェクトリーダーの経験」など、他部門・社外との連携経験がポジティブな影響を与える傾向が見られた。
リーダーシップの発揮に「ネガティブな影響」を与えた経験
次に、現在の管理職としてのあり方やリーダーシップの発揮に「ネガティブな影響」（やる気が下がった、自信をなくしたなど）を与えた経験について質問した。各ステージの上位3つを抜粋して比較する。
新任管理職では、「プレーヤー業務のひっ迫による多忙」が33.8％、「特になし」が25.7％、「組織の一員としては望ましくない状態の部下との対峙」が19.1％となった。
ベテラン管理職では、「プレーヤー業務のひっ迫による多忙」が26.8％、「組織の一員としては望ましくない状態の部下との対峙」が17.9％、「部下からの厳しい意見」が16.3％と続いた。
幹部候補では、「特になし」が29.6％、「プレーヤー業務のひっ迫による多忙」が22.4％、「組織の一員としては望ましくない状態の部下との対峙」が19.4％となった。
どのステージにおいても、「プレーヤー業務のひっ迫による多忙」と「組織の一員としては望ましくない状態の部下との対峙」は、ネガティブな影響を与えている傾向が見られる。特に「プレーヤー業務のひっ迫による多忙」は、ステージが低いほどネガティブに感じる割合が高くなった。一方で、どのステージにおいても「特になし」の割合は10％以上となり、新任管理職と幹部候補は約4人に1人以上が回答している。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査対象者：同社が提供する管理職向け研修の受講者
- 調査時期：2025年5月20日～7月17日
- 調査方法：Web・マークシート記入式でのアンケート調査
- サンプル数：531人
-
属性：
-
業種
- 農業、林業 4人（0.8％）
- 建設業 46人（8.7％）
- 製造業 120人（22.6％）
- 電気・ガス・熱供給・水道業 4人（0.8％）
- 情報通信業 103人（19.4％）
- 運輸業、郵便業 9人（1.7％）
- 卸売業、小売業 58人（10.9％）
- 金融業、保険業 22人（4.1％）
- 不動産業、物品賃貸業 18人（3.4％）
- 学術研究、専門・技術サービス業 17人（3.2％）
- 生活関連サービス業、娯楽業 8人（1.5％）
- 教育、学習支援業 1人（0.2％）
- 医療、福祉 4人（0.8％）
- 複合サービス事業 3人（0.6％）
- サービス業（他に分類されないもの） 78人（14.7％）
- その他 36人（6.8％）
-
企業規模
- 50人以下 40人（7.5％）
- 51～100人 72人（13.6％）
- 101～300人 230人（43.3％）
- 301～1000人 125人（23.5％）
- 1001～5000人 61人（11.5％）
- 5001人以上 2人（0.4％）
- 分からない 1人（0.2％）
-
業種
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