人材育成を支援するリクルートマネジメントソリューションズは、「働き方改革」推進の全体像を把握し、改めて今後の改革推進の方向性を検討するために、「『働き方改革』の推進に関する実態調査 2017」を実施し、その結果を発表した。結果からは「労働時間減少」が実行されるつある一方で、「労働生産性向上」が感じられないという実態が浮かび上がった。
この実態調査は、従業員300名以上の企業の人事制度の企画・運営、および「働き方改革」（従業員の働く環境や処遇、業務などの改善に関連する取り組み）推進の責任者を対象とし、有効回答数161社についての集計・分析結果をまとめたもの。
調査結果の抜粋は次のとおり。
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