HERPでは調査の結果として、すでにほとんどのオフィスワーカーがリモートワークを開始していることに加えて、採用活動における選考プロセスもオンライン化しており、その課題の多くがカルチャーフィットの見極めである実態が明らかになったと報告。また、その労働環境については、リモート手当などの福利厚生面での施策がまだ多くの企業において実施前段階である状況が読み取れたという。
こうしたことから、リモートワークの浸透とともに採用選考から入社後にかけて、これまで以上にカルチャー面での強化が必要であり、今後、外出自粛およびリモートワークの長期化が見込まれる「withコロナ時代」において、各社でその対策が急務となることが予測されると述べている。
調査結果の要約は次のとおり。詳細な結果はこちらのWebページで配付している資料にまとまっている。
1. 9.5割以上がリモートワークに対応済み。
2. 採用計画に変更が生じていないのは約4.5割。また、約3.5割で採用活動そのものは継続するが、採用計画の下方修正を実施もしくは予定している状況。
3. 採用選考の約9割がオンラインへ移行。
4. オファー面談および入社後のオンボーディングの約8割がオンラインへ移行。
5. リモートワーク下の採用課題は、1位「カルチャーフィットジャッジ」、2位「入社後のオンボーディング対応」、3位「企業魅力の訴求」、4位「スキルジャッジ」。「カルチャーフィットジャッジ」への懸念は、「スキルジャッジ」の約2.5倍に。
6. リモート手当を受けていると約3割が回答。金額帯は1万5000円以上が最も多い。
7. リモートワークのメリハリをつけるための施策に取り組んでいるケースは約3割。オンラインでの朝礼・夕礼、ラジオ体操、出退勤・休憩時のSlack共有など。
8. 約半数がオンライン飲み会を経験済み。ポイントはテーマ設定と人数コントロール。
