パーソルプロセス＆テクノロジーは、4月の緊急事態宣言から約半年が経過した今、世の中のテレワークに関する意識がどのように変化しているのか、その意識・実態を把握するため、会社員400名（一般社員210名、部下のいる管理職190名）を対象に「テレワークに関する意識・実態調査」を実施。テレワークの現状についての調査結果を発表した。調査期間は2020年9月12日～9月13日。なお、ハイブリッドワークとは、テレワーク（オンライン）と出社（オフライン）を組み合わせた働き方のことを指す。
調査によると、ハイブリッドワークの人は、「ほぼ出社」「ほぼ在宅勤務」の人よりも「効率的に仕事ができている」と感じている人の割合が76.9％と高い結果となった。
「会社に対して愛着・信頼を感じている」と答えた人の割合は、ハイブリッドワークの人が72.3％で、「ほぼ出社」の人と比較して10％以上も高い結果となった。一方、「ほぼ在宅勤務」は51.0％と、他に比べて最も低い結果となった。
「社内の同僚や後輩、上司と円滑なコミュニケーションが取れている」においても、ハイブリッドワークの人が最も高く69.2％。「ほぼ在宅勤務」「ほぼ出社」よりもスコアが高い結果となった。
また、在宅勤務（テレワーク）により、パフォーマンスが上がったと感じる人が58.4％という結果になった。一方、管理職で部下のパフォーマンスが下がったと感じる人は55.8％と、約半数以上が部下の仕事ぶりに不満を感じているようだ。
テレワーク（在宅勤務）で、自身の生産性が上がった理由としては、「集中して作業をする時間が取りやすくなった（65.5％）」が最も多かった。次いで、「移動の時間が減った（63.2％）」「自分の裁量で仕事を進められるようになった（43.7％）」が続いた。
逆に、在宅勤務（テレワーク）で、自身の生産性が下がった理由で最も多かったのは、「社内の同僚や後輩、上司と円滑なコミュニケーションが取りづらい（51.6％）」だった。次いで、「テレワークで働く環境（仕事場）が整っていない（48.4％）」「仕事を進めるうえでの確認などが非対面なので難しい（33.9％）」となった。
また、テレワーク（在宅勤務）で部下の生産性が上がった理由としては、「集中して作業をする時間が取りやすくなった（62.3％）」「移動の時間が減った（49.1％）」「部下の裁量で仕事を進められるようになった（43.4％）」が挙がった。
一方、在宅勤務（テレワーク）で部下の生産性が下がった理由は、「社内の同僚や後輩、上司と円滑なコミュニケーションが取りづらい（52.2％）」「テレワークで働く環境（仕事場）が整っていない（41.8％）」「仕事を進めるうえでの確認などが非対面なので難しい（40.3％）」という結果となった。
