月刊総務は、全国の総務担当者を対象に「社員研修に関する調査」を実施し、113名から回答を得た。調査期間は、2020年12月7日〜12月16日。
これまで対面で実施していた研修について新型コロナウイルス感染拡大後の実施状況を尋ねたところ、「一部をオンラインに切り替え」が53.0％、「全てオンラインで実施」が20.4％と、研修のオンライン化が進んでいることが分かった。また、対面からオンラインに切り替えて実施した研修は成功したと思うか尋ねたところ、「はい」が77.1％、「いいえ」が22.9％という結果になった。
オンライン研修は対面での研修と内容を変えているか尋ねたところ、「はい」が57.8％、「いいえ」が42.2％という結果になった。また、オンライン研修はいつから実施していたか尋ねたところ、「新型コロナ後にオンライン化を始めた」が74.7％でもっとも多い回答を得た。
さらに、現在オンラインで実施している研修を、対面に戻せるなら戻したいか尋ねたところ、「はい」が59.0％、「いいえ」が41.0％という結果になった。
「はい（対面に戻したい）」と回答した理由では、「理解度など、表情やしぐさから把握しやすい」「参加者同士の交流の場でもあり、その後のモチベーションにも影響すると考えるため」などの声が上がった。その一方で、「いいえ（対面に戻さなくてよい）」と回答した理由では「オンラインである程度の効果が期待できる。研修によってはオンラインの方が参加者から見て効率的」「双方使い分けて実施したい。オンライン研修では経費の削減・移動時間の効率化等のメリットも大きく、今後見極めていきたい」という回答が見られた。
オンライン研修のメリットは何だと思うか尋ねたところ、「移動時間が削減できる」が87.6％でもっとも多く、「場所による制約がないので全国一律に実施できる」が77.9％、「金銭的コストが削減できる」が66.4％と続いた。対して、オンライン研修のデメリットはなんだと思うか尋ねたところ、「社員の交流機会が減る」が71.7％でもっとも多く、「実践型研修が難しい」が69.0％、「一方的に聞くだけなど社員が受け身になりやすい」が55.8％と続いた。
テレワークをしている企業に対して、テレワークにより、移動時間等で浮いた時間を何に充ててほしいと思うか尋ねたところ、「スキルアップのために時間を使ってほしい」が66.3％でもっとも多く、「ワーク・ライフ・バランスを充実させてほしい」が60.2％と続いた。
月刊総務は、同調査の総論として次のように述べている。
「今回の調査では、新型コロナウイルス感染拡大の影響から対面での研修実施が困難になり、7割以上の企業が研修のオンライン化に着手したことがわかりました。そのうち、オンライン研修を導入したのは新型コロナ後との回答が7割以上で、テレワーク等と並行して研修についても急な対応に追われた担当者が多くいたことでしょう。研修の回数が減った理由にも『オンライン化の準備に時間がかかった』という声が複数ありました。
オンラインで実施している研修を対面に戻したいとの回答が6割近く集まったのは、そもそもオンライン研修の体制がまだ完全に整っておらず、継続的に安定して実施できる土台がまだ構築されていない現状もあるかもしれません。今回の調査結果にもあるように、オンラインによるメリットがあることは確かです。新型コロナウイルスが落ち着いてからも、一概に元の研修体制に戻すのではなく、オンラインとオフラインそれぞれのメリットとデメリットを精査し、生産性の高い方法を選択することが求められます」（月刊総務）
