iCAREは、同社が開発・提供するクラウド型健康管理システム「Carely（ケアリィ）」に、健康診断の事後対応に当たる就業判定の機能を追加した。これにより、産業保健スタッフの業務において、より細やかな精度の高い就業判定が可能になる。また、企業ごとにカスタム機能を備えることで、独自の基準を持つ大企業の健康管理業務の要望に応えられるようになる。
2020年からこの1年あまり、新型コロナウイルス感染症の流行により、健康診断の事後措置の重要性が再認識されたといい、従来よりも細かく従業員の健康状態・再検査の必要性・保健指導の優先度を決める必要が強まっている。
これらの事後措置の一つに、産業医による「就業判定」（労働者が就業を継続することが可能かどうかの判定）がある。ただし、その業務は複雑。就業判定を行うにあたり、対象の労働者の作業環境、労働時間、過去の健康診断結果など、複数の判断材料をそろえる必要があるためだ。Carelyでも、これらをより細かく登録できることが業務上重要であったという。また、大企業などでは、全ての従業員に対応するため、医師の就業判定前に産業保健師が有所見者の判別を行っているケースが多く、その過程における業務工数が多いことから、Carely導入企業の産業保健師の意見を反映している。
Carelyでは健康診断の紙の結果をデータで取り込み、自動的に有所見を抽出。今回の機能追加で、より細やかな就業判定が可能になり、精度の高い事後措置をサポートできるようになった。特に、項目に追加された「健診結果カテゴリ」は企業独自の基準でカスタマイズが可能で、これは導入が増えている大手企業の利用ニーズに対応するものとなっている[1]。
注
[1]: Carelyでは日本人間ドック学会の基準を採用した基準を備えており、導入企業の大部分に活用されている。
