Indeed Japanは、Indeedに掲載された正社員求人の情報をもとに、「週休3日制の求人トレンドと関心の高まり」に関するレポートを公開した。
レポートの内容とIndeed Japanエコノミスト 青木雄介氏の解説は次のとおり。
週休3日制に言及する求人は2022年から増加傾向
2023年5月、「週休3日制」「完全週休3日」「週4日勤務」といったフレーズ（以下、週休3日可）を求人情報に明示したものは1.1％で、2019年から2021年までの3年間の平均0.5％と比べて約2倍となった。
また、「完全週休3日」に絞った場合の割合は0.14％であった。2019年1月の0.04％と比べると約3倍になったことが分かる。
週休3日制への言及が多い職種は歯科、ドライバー、保育など
職種カテゴリ別にみると、言及割合が最も大きかったのは歯科で、2023年は9.6％となった。ドライバーと保育は2023年時点でそれぞれ5.2％、4.7％であり、2019年から4.5ポイント増加し、最も大きく変化した。
また、完全週休3日に絞った場合、歯科（2.1％）や獣医（0.3％）、美容・健康（0.3％）など上位の職種カテゴリは「週休3日可」と大きく変わらない一方で、人事（0.4％）が2位に入る特徴がみられた。
青木氏は、「コロナ禍前の2019年と比べると、2023年はいずれの職種カテゴリも言及割合を伸ばしたが、成長率は『週休3日可』のほうが大きいことが分かる。週休3日制の導入機運が全体的に高まる中、多くの企業は『完全週休3日』よりも選択的でフレキシブルな『週休3日可』を採用してきた経緯があると示唆する」と述べた。
週休3日制でも残業が多くなる傾向は見られない
週休3日制に言及した正社員求人のうち、38％の求人が「残業なし」あるいは「残業月平均20時間以内」と言及していた。同様に、完全週休3日に言及した正社員求人では、46％の求人が残業がない、あるいは少ないと掲載していた。
この結果を青木氏は、「他の要因の影響などがあるため、この結果は必ずしも週休3日のほうが残業が少ないことを示すわけではありませんが、少なくとも週休3日制の導入によって残業が増えるような傾向（かえってワークライフバランスが悪化する傾向）は、Indeedの求人情報からは観測されていないことを示しています」と解説した。
求職者による検索割合も増加傾向
求職者の週休3日制の検索割合は、全体の検索の0.027％で、過去3年間で1.8倍に増えていることが分かった。
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