株式会社SmartHRでは、人事部門の取り組みとして従業員の「働きがい」を高める施策を積極的に実施しています。本連載では、「組織改善(組織課題の発見と解決、従業員の活躍支援、個々人が働きがいを持って仕事ができる環境づくり(≒エンゲージメント向上))の事例が知りたい」「従業員のデータから組織課題を発見したい」「課題に対するアクションや継続的な組織改善につなげる方法を知りたい」といった課題感を持つ人事・労務・経営企画部門の方に向け、組織改善に役立つ「サーベイ」の活用法を中心に、当社が取り組んでいるさまざまな手法や事例を紹介していきます。第1回の今回は、働きがいの向上にサーベイというアプローチが有効な理由に触れます。
働きがいとは何か
まず、本連載で注目する「働きがい」とは何かを定義しておきましょう。今回は、アメリカの臨床心理学者であるフレデリック・ハーズバーグの理論に基づいて定義します。
ハーズバーグの二要因理論では、仕事の満足度は「動機付け要因」と「衛生要因」の2つによって影響されるとあります。動機付け要因には達成感、承認、仕事そのものが含まれ、これらが満たされることで満足度が高まります。一方、衛生要因には給与、労働条件、職場の方針、対人関係が含まれ、これらが整っていないと満足度は下がります。
つまり、
- 仕事そのものが楽しく、意義を感じられること=やりがいがあること
- 労働環境や人間関係が快適で、ストレスなく働けること=働きやすいこと
この両方が満たされることで、働く人が満足できるということになります。
本連載では、ハーズバーグの二要因理論が両方満たされている状態、すなわちやりがいと働きやすさを両立できている状態を「働きがいがある」と定義します。
働きがいに注目する理由
企業経営において重要な6つの経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報、時間、知的財産)のなかで、特にヒトは最も重要な資源の1つです。人材が活性化し、働きがいを感じながら働いている状態は、組織全体のパフォーマンスを向上させます。
たとえば、「働きがい」が高まると離職率低下や生産性向上につながる可能性があると、厚生労働省による「令和元年版 労働経済の分析-人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について-」の中で触れられています。
また、「働きがい」と共通性の高い概念である「エンゲージメント」に関しても、類似の事項が指摘されています。モチベーションエンジニアリング研究所と慶應義塾大学 大学院経営管理研究科/ビジネス・スクール 岩本研究室による共同研究「『エンゲージメントと企業業績』に関する研究結果」には、従業員エンゲージメントの向上は営業利益、労働生産性の向上に寄与するとの言及があります[1]。
注
[1]: リンクアンドモチベーション「『エンゲージメントと企業業績』に関する研究結果を公開」
つまり、従業員の働きがいを高めることで、結果として事業の成功確率が上がることにつながるといえます。
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六本木 啓央(ロッポンギ アキヒロ)
株式会社SmartHR 人事統括本部 組織人事部 部長。
新卒でシンクタンクに入社。SEを経て、人事として人事制度の企画・運用、採用、研修と、人事データの利活用推進に従事。2022年1月に組織人事担当としてSmartHRに入社し、従業員サーベイ企画・運用、現場各部門の人事課題・組織課題の解決に携わる。※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

