現代の企業経営において、従業員の働きがいを高めることは不可欠な要素です。そのためには、従業員の状態を正確に把握し、適切な対策を講じることが重要です。株式会社SmartHRでは、人事部門の取り組みとして従業員の働きがいを高める施策を積極的に実施しています。本連載では、組織改善に役立つサーベイの活用法を中心に、当社が取り組んでいるさまざまな手法や具体的な事例を紹介していきます。前回(第4回)の記事では、組織サーベイの回答結果を活用して、組織課題の解決に向けて行った具体的な活動事例(組織の課題に対するアプローチ)について触れました。今回は、組織サーベイの回答結果をもとに行った個別対応(個人の課題に対するアプローチ)についてご紹介します。
個人へのアプローチを判断する基準
弊社の組織サーベイでは組織状態の可視化とともに、個人の状態についても可視化をしています。個人の状態を正しく把握するために、1人ひとりのサーベイ回答を細かく確認し、回答内容から個別に声かけをするべきかを判断しています。
まずは、個別対応の基準についてどのように設定しているのかをご紹介します。大きくは次の2軸を基準としています。
- 前回サーベイと比較してどのように変化したか(動的視点)
- 今回の結果がどうだったのか(静的視点)
さらに、上記の軸をもとに回答全体を確認するとともに、次表の黄色部分に当たる5つの質問を確認しています。これらの質問は「個人の状態が良くないときに下がりやすい質問」として位置付けており、組織の過去の傾向から分析し設定しています。
加えて、任意ではありますが従業員からメッセージを記入してもらう設問を1つ設けています。こちらの内容も確認し、総合的に個別対応すべきかを判断しています。
しかし、サーベイ結果だけで判断すると効果的な対応にならないこともあります。そこで、日ごろから現場に向き合っている組織人事が、回答結果と組織の現状を照らし合わせながらどのように対応すべきかを決めています。
このように、基準に基づいてすべてを一律に対応するのではなく、組織の状況をさまざまな角度から観察しながら対応優先度を決めて進めていくことも大切なポイントと考えています。
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- 組織サーベイの分析とその結果を踏まえた個人へのアプローチ
- 組織サーベイの分析とその結果を踏まえた組織へのアプローチ《後編》
- 組織サーベイの分析とその結果を踏まえた組織へのアプローチ《前編》
- この記事の著者
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礒本 健太郎(イソモト ケンタロウ)
株式会社SmartHR 人事統括本部 組織人事部。
新卒でレストラン業界に入社。店舗マネジメント経験を経て、人財開発部へキャリアチェンジ。採用、育成、定着などの業務を経験。その後、IT企業へ転職しHRBP(Human Resources Business Partner)として従事。2024年1月に株式会社SmartHR...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

