クラウド試験運用システム「ラクテス」を運営するサイトエンジンは、人事職に関わっている正社員を対象に、「ジョブ型雇用の変化に関する調査」を実施した。
ジョブ型雇用を「実施したことがある」の割合が増加
ジョブ型雇用の実施状況を質問したところ、2年間で「実施している・した」企業が41.5％から54.9％に増加しており、うち「過去に実施していた」割合は3倍以上に増加した。一方で、「実施していない」企業の割合は58.5％から45.1％に減少している。
ジョブ型雇用による採用人数は「増えた」の割合が2倍
ジョブ型雇用による採用数において、2022年と2021年度を比較、2024年と2023年度を比較してどう変化したかを調査。前問で「ジョブ型雇用を実施している（した）」と回答した人を対象に、変化があったかを聞いたところ、「増えた」の割合は30.4％から57.7％に増加した。そのうち、「倍以上・未満」はどちらも2倍弱増加している。一方、「例年並み」は約半分に減少、「減った（半分未満）」の割合も減少した。
新卒採用にジョブ型雇用を「導入している」は4分の1
新卒採用にジョブ型雇用を導入しているか質問したところ、「導入も検討もしていない」が32.6％で最も多く、次いで「導入していないが検討している」が31.5％と続いた。一番低いのが「導入している」で23.1％という結果になった。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査実施期間：2024年8月19日～27日
- 調査方法 ：インターネット調査
- 調査機関：同社調べ（調査ツールFastask使用）
- 調査対象：人事職に関わっている全国の25～64歳の男女正社員273名
【関連記事】
・転職者の5人に1人が「前職を1年未満」で退職 早期離職のラインは平均「12.5ヵ月」—マイナビ調べ
・仕事の手応えを示す「効率実感・創造実感」が激減 コロナ5類移行から1年間の変化—ジェイフィール調べ
・「給与が下がってもフルリモートを希望する」は54％ 理由は通勤時間に関するストレス—LASSIC調べ
