Indeed Japanは、日本と米国の労働者（各国3096名）および採用担当者（各国1030名）を対象に、「労働者のスキルに関する日米調査」を実施した。
調査結果の主なポイントは次のとおり。
労働者が「今後習得したい・高めたいスキル」
- 日米の労働者のスキル習得意欲に大きな差：日本は「スキルを習得したいとは思わない」が3割（29.3％）と、米国3.7％を大きく上回る
- 日本はソフトスキル、米国はテック系重視：日本は「回復力・柔軟性・敏捷性」「好奇心」がトップ2を占め、ソフトスキルが上位となった。米国は「テクノロジーリテラシー」「人工知能・ビッグデータ運用」とテック系ハードスキルを重視している
企業が求めるスキルと労働者ニーズ
- 日本：企業は「リーダーシップ」重視、労働者は低関心：日本企業が従業員に求めるスキルは「リーダーシップ」「共感」「好奇心」が上位。1位「リーダーシップ」（24.5％）は、労働者が身に付けたいスキルの7位（12.4％）で12.1ポイント差と、企業・労働者間のニーズに大きな差が見られた
- 米国：企業は「信頼性」重視、労働者とのギャップ大：米国企業は「信頼性」「回復力」「テクノロジーリテラシー」が上位。1位「信頼性」（34.5％）は、労働者の14位（16.5％）で18.0ポイント差と、企業・労働者間のニーズに大きな差見られた。
企業の従業員へのスキル習得支援の取り組み
- 支援の有無に日米で大きな差：日本は「特になし」が22.7％に対し、米国はわずか2.0％。労働者側は、日本では45.6％が「自社で取り組みなし」と回答し、企業の取り組みが従業員に伝わっていない状況がうかがえる
- 米国は企業主導、日本は従業員任せ：日本はスキル習得内容を「従業員に委ねられている」が最多（29.3％）となり、従業員の自主性に任せる傾向が見られた。米国は「学習機会の提供」（48.0％）、「身につけるべきスキルの明示」（45.7％）が上位で、企業が積極的に従業員のスキル習得に関与し機会を提供しているようだ
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査主体：Indeed Japan
- 調査対象：A. 労働者調査：20歳～59歳の男女 日本・米国 各3096名、B. 採用担当者調査：企業の人事・人材採用担当者 日本・米国 各1030名
- 割付方法：A. 労働者調査:性別×年代（10歳刻み）合計8セル 各387名均等回収、B. 採用担当者調査:従業員数99人以下、100人以上 合計2セル 各セル515名均等回収
- 補正：A-1. 日本の労働者調査：令和4年就業構造基本調査を用いて、雇用者の性年代の構成比にあわせ補正、A-2. 米国の労働者調査：Labor Force Statistics from the Current Population Survey 2025を用いて、Civilian labor forceの性年代別構成比に合わせて補正、B-1. 日本の採用担当者調査：令和3年経済センサス‐活動調査 事業所に関する集計－産業横断的集計－事業所数、従業者数を用いて、従業者数99人以下と100人以上の構成比に合わせて補正、B-2. 米国の採用担当者調査：NAICS AssociationのCounts by Total Employees（Updated 2024-12-03）を用いて、従業者数99人以下と100人以上の構成比に合わせて補正
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2025年4月11日～5月10日
- 調査監修：早稲田大学政治経済学術院 大湾秀雄教授
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