同調査は、日本を含む12か国500名（日本人は45名）の最高人事責任者（CHRO：Chief Human Resources Officer）を対象に実施されている。
「CHROの視点：アジア太平洋地域～従業員へのサービスがビジネスの価値を牽引する～」における、日本のCHROのおもな回答としては、84％が過去3年間でCHROの役割がより戦略的なものになってきていると回答したほか（各国平均：74％）、22％が多くの人事プロセスの自動化と他のビジネス機能とのコラボレーションを体系化し、従業員に直接情報を伝える人事プラットフォームを使用すると回答（各国平均：14％）。
87％が人事テクノロジーで入社プロセスを効率化できると回答しており（各国平均：64％）、80％が職務上の枠を超えたコラボレーションを簡素化するプラットフォームは生産性を牽引し、従業員サービスを向上させると回答した（各国平均：67％）。
人事戦略を推進するにあたっての投資については、分析技術に「十分」または「多くの」投資を行っていると回答した日本のCHROはわずか2％で（各国平均：16％）、人事タスク／プロセスの自動化は約31％（各国平均と同じ）と、十分な投資を行えていない現状も明らかになっている。
一方で、今後3年間にわたってビッグデータへの投資を計画しているという回答は31％（各国平均：16％）、今後3年以内に入社プロセスの自動化を計画するという回答は42％（各国平均：27％）、今後3年以内に従業員を定着させるためのプロセスのデジタル化を計画という回答が40％（各国平均：23％）と、日本のCHROが今後の投資に非常に前向きであることがわかった。
