カオナビの研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」は、「リモートワーク」についての実態調査を実施し、リモートワークの「今」と「未来」を考察した。
調査結果の概要は次のとおり。結果の詳細はカオナビのWebサイトで確認できる。
調査結果①：リモートワーク継続希望は半数を超える51.7％
調査結果②：マネージャーの5人に1人（21.3％）がリモートワークを「続けたくない」
調査結果③：リモートワーク継続の懸念点は「人材育成」「業務進捗スピード」「成果維持・創出」
調査結果④：リモートワークに役立つ施策は「オンラインWeb会議ツール」
なお、カオナビHRテクノロジー総研では、リモートワークの実態について、第一弾、第二弾と合わせて計3回にわたり、調査を実施してきた。これを踏まえ、同総研・齊藤直子氏は次のように考察している。
- リモートワーカーは全国的には少数派で、首都圏／IT業界／ホワイトカラー／大企業に多い
- 多くの人のリモートワークをしてみた実感は「働きやすいが、生産性が落ちる」が「継続したい」
- リモートワークの主なメリットは「時間や心身のゆとり」、デメリットは「セルフマネジメントの難しさ」
- 「人材育成」「業務進捗スピード」「成果維持・創出」という課題を懸念
- リモートワークに必要な施策としてオンライン会議ツールの導入と、業務アプリケーションツールの整備
さらに、「企業にとって可能な範囲でリモートワークを整備することは、自然災害や事故なども含めた様々なリスクに対しての対応策となり、積極的に取り組む必要も、そして価値のあるものだ」と述べている。
