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在宅勤務が配偶者・パートナーとの関係に及ぼす影響を調査、8割が「良くなった」

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2021/02/18 00:50

 アデコは、住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている全国の男女759人(女性:400人、男性:359人)を対象に、配偶者・パートナーとの関係をテーマにした調査を行った。

 調査結果の詳細は以下のとおり。

(1)住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、相手が在宅勤務メインで働くようになってからの関係を質問したところ、8割以上となる82.7%(628人)が、「良くなった」と回答した。

「配偶者・パートナーとの関係が良くなった」と回答した628人に、その理由として最も大きなものは何かを質問したところ、トップに挙げられたのは「コミュニケーションが増えたから」(29.1%)。次に多く挙げられたのは、「家族で過ごせる時間が増えたから」(28.2%)という結果となった。

(2)住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、今後も相手に現在の在宅勤務メインでの働き方を続けてほしいと思うかどうかを質問したところ、約8割となる76.0%が「そう思う」(今後も続けてほしい)と回答した。

(3)住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をするようになってから、相手との関係が悪くなったと回答した131人(全体の17.3%)に対し、その最も大きな原因は何か質問したところ、約半数となる48.1%が「一人の時間が少なくなったから」と回答し、関係悪化の原因のトップに挙げられた。2位以下の原因に大きく差をつけていることから、配偶者・パートナーとの関係が改善・向上した世帯においても、プライベートな時間の減少が関係悪化の潜在的要因になる可能性があることが分かる。

(4)住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、それによってどんなことが課題になっているかを質問したところ、半数以上となる52.4%が「水道・光熱費の増加」を挙げた。次いで、「仕事用のスペースを確保するのが難しい」(38.1%)、「仕事と家庭の区別があいまいになった」(33.1%)が挙げられた。

(5)住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、相手が勤務先から在宅勤務手当を支給されているかどうかを質問したところ、「支給されている」と答えたのは全体の2割未満の17.1%。6割以上となる64.0%は、「支給されていない」と回答した。

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2021/02/18 00:50 /article/detail/2940
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