ROXXは、同社が開発・提供する月額制リファレンスチェックサービス「back check」において、20代から50代までの会社員およそ1万人を対象に、コロナ禍における転職活動の実態を調査した。MMDLabo主体によるWebアンケートで、調査期間は2021年6月11日〜15日。
第1回目の緊急事態宣言が発出された2020年3月以前と比較して、オンライン面接が転職活動の方法として浸透した。調査の結果、求職者は能力やスキル以外のコミュニケーション面で悩みを抱える傾向にあることが明らかとなった。同時に、求職者の7割以上が、それらの悩みの解消につながる要素をリファレンスチェックに対して感じていることが分かった。
オンライン面接が転職活動シーンで定着するにつれて、採用企業が求職者に寄り添うことが必要となる。その手段の一つとしてリファレンスチェックサービスが選ばれることで、今後その有用性が示される範囲も広がることが予測されると同社は述べている。
調査結果は以下のとおり。
- 転職活動において、オンライン面接が2020年3月以前の10倍以上に増加し、オフライン面接に次いで多い手段となった。引き続き転職活動の代表的な手段として、業界や職種を問わず浸透・定着していくことが予測される。
- 求職者が抱える悩みの上位は「1位：面接でうまく話せないこと」「2位：スキル以外の部分が伝えきれないこと」「3位：転職活動で改善すべき点がわからないこと」となり、能力やスキル以外のコミュニケーション面に関連するものであることが分かった。4位以下では、組織カルチャーへの理解やミスマッチ防止につながる意思決定などの面において苦戦していることがうかがえる。
- 求職者が抱える悩みの上位3つのうち、2020年3月以前と比較してもっとも変化が顕著だったのは「2位：スキル以外の部分が伝えきれないこと」であり、1.5倍に増加した。オンライン面接の浸透とともに今後も増加傾向となることが予測される。
- 求職者の7割以上が、リファレンスチェックに対して「伝えきれていない自分の良いところを伝えることができる（73.7％）」「ミスマッチを防ぐことができる（73.0％）」「依頼してきた企業は信用できる/しっかりしている（72.4％）」と考えていることが明らかとなった。これらは求職者が抱える悩みの解消につながる要素を含むものであり、今後リファレンスチェックの活用が浸透することでその有用性が示されることが期待される。
