パーソルホールディングス（パーソルHD）は、人的資本経営における企業の育成・リスキリングに関する実態調査を実施し、その結果を発表した。
調査の概要と結果は以下のとおり。
- 調査エリア：全国47都道府県
- 調査対象者：25～69歳男女、経営者・役員、会社員（管理職・一般社員）のうち1年以内に人事・採用関連の業務について「最終決裁をする立場」または「選択肢を絞り込む立場」のいずれかにあてはまる人、勤務先または経営する企業の従業員規模が30名以上の人
- サンプル数：1000名
- 調査期間：2022年9月15日～9月16日
- 調査手法：調査会社クロス・マーケティングによるインターネット定量調査
現在実施している育成施策（全体）
現在実施している育成施策としては、「OJTの見直し・強化」が28.1％と最も高く、次いで「自己啓発型・公募形式での多様な学習支援」が24.7％、「1on1などによる個の成長支援」が22.2％と、個に応じた育成施策が上位に挙がった。
将来事業を踏まえた人材育成の設計度合い（全体・企業規模別）
将来事業を踏まえた人材育成の設計が「十分できている」「ある程度できている」の合計は、「後継者育成・次世代経営層の育成」で40.9％、「マネジメント人材の育成」では41.7％、「AI・DX人材の育成」で33.7％、「高度スキル・専門人材の育成」で35.4％だった。専門性のある分野での人材育成ほど設計が進んでいないことがうかがえる。
スキル向上・リスキルとキャリアや処遇との関係（全体・企業規模別）
リスキリングを進める上での課題は、「配置・処遇との連動が難しい」が31.7％とトップだった。次いで、「なかなかスキルが向上しない、身につかない」「適切なプログラム構築が難しい」「キャリアパスの提示が難しい」なども30％弱の企業が課題であると回答した。
なお、同調査の結果データは、同社のWebサイトからダウンロードできる。
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