リクルートの研究機関である就職みらい研究所は、大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施した。
調査の概要は次のとおり。
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：2024年卒業予定の大学生および大学院生に対して、「リクナビ2024」にて調査モニターを募集し、モニターに登録した学生4567人（内訳：大学生3574人、大学院生993人）
- 有効回答数：大学生 1165人、大学院生 437人
- 調査実施期間：2023年6月12日～6月19日
- 調査機関：就職みらい研究所
約8割が就職先を決める前に「配属先が確約されていたほうがよい」
就職先を決める前に、配属先が確約されていたほうがよいかを聞くと、「確約されている方が良い」「どちらかというと確約されている方が良い」と回答した割合は約8割であった。また、民間企業への就職が確定している学生に、配属先が確定した（する）時期を聞くと、入社を決める前までに配属先が確定していた学生は、全体では27.1％、就職先を決める前に配属先が「確約されている方が良い」と回答した学生のうち40.8％であった。確約を希望している学生の半数以上が入社を決める前に配属先が確約されていない状況であることが分かる。
配属先について確約してほしい内容は、「職種」が60.5％で最も高く、次に「勤務地」が59.6％となった。配属先を明示してほしい時期を聞くと、「配属確約での応募」は14.0％、「選考時」は19.3％、「内々定・内定取得時」は18.0％、「内々定・内定取得後～入社を決める前まで」は22.3％、「入社を決めた後～入社前まで」は20.9％という結果となり、配属先の希望明示時期は学生の志向や状況によってさまざまであることが分かった。
こうした結果を踏まえ、企業の採用活動において、学生が入社を決める前までに配属確約の応募ルートを設けたり、選考中に配属先について可能な範囲で明示したりするなど、多様化する個人の志向や価値観に合わせて、配属先に対する不安を取り除くために柔軟に対応することが、採用戦略実現に向けた一手となり得ると同社は述べている。
調査結果の詳細はPDFから確認できる。
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