15～11位の発表！
15位
ファーストリテイリング時代に最年少人事部長を拝命 柳井社長に託された人事改革とは
ファーストリテイリングで最年少人事部長を務めた武山慎吾氏。人事未経験（三菱商事→ボストン コンサルティング グループ）にもかかわらず、ファーストリテイリングから人事として入社を打診され、その1年半後に32歳で人事部長に抜擢された。ファーストリテイリングは何を期待して武山氏を人事へ呼んだのか。また入社後、武山氏はその期待をどのように実現してきたのか。最年少で人事部長に着任した武山氏が、柳井正社長と進めた改革とは。現在、株式会社リブ・コンサルティングのCHROとして活躍する武山氏に伺った。
14位
社内公募制度の落とし穴と解決策 「求人に応募がない」理由から考える
人材を求める部署が社内で募集をかけ、意欲ある他部署の社員が自発的に応募する「社内公募制度」の導入が、大企業を中心に広がっている。日本でも働き手の生産性向上や専門性を高めるジョブ型雇用へのシフトが叫ばれる中、多様な部署で経験を積むことは社員のモチベーション向上、個人のキャリア自律につながる。一方、制度を導入したものの「求人を出してもいっこうに応募がない」と悩む企業が多いことも現実だ。本稿では、当社（筆者が代表取締役を務める株式会社アールナイン）が社内公募制度の円滑な導入・運用をサポートする中で遭遇した実例をもとに、企業がはまりがちな落とし穴とその解決策を伝えたい。
13位
人的資本経営が分かりにくい真因と各企業に必須の視野とは《前編》——3つの視点
2023年の3月末決算から、上場企業の有価証券報告書における人的資本の情報開示が求められています。しかしながら、開示直前の現時点でも、人的資本経営における人材戦略や開示方針が不明確な企業が散見されます。本稿では、Biz/Zineの「“知覚”が変わる人的資本経営 第2回※」で田中弦氏（Unipos 代表取締役）と対論を行っている松井勇策氏（フォレストコンサルティング経営人事フォーラム 代表／情報経営イノベーション専門職大学 客員教授）が、「人的資本経営が分かりにくい真因」を明確に解き明かし、企業が向かうべき先を具体的に示します。この前編では、3つの視点をキーワードに真因をあぶり出します。
※前編「人的資本経営の『分かりにくさ』の原因とは？日本企業が陥る誤解と、海外の開示から紐解く課題ギャップ」と、後編「なぜ経営戦略と人材戦略の食い違いが起こるのか──新たに確立すべき『日本式』の人的資本経営とは？」が公開中。
12位
人的資本経営は「個人の自己実現」から そこで日本企業に必要なのは？——SP総研 民岡氏・Beatrust 原氏
人材を「コスト」と捉えるのではなく、その人材が有する知識・技能・能力など（広義のスキル）を「資本」として捉え、その価値を最大化することで企業価値を向上させようとする「人的資本経営」の考え方が日本で広まりつつある。その背景には、海外での人的資本の開示義務化を起点としたグローバルスタンダードへの適応意識があるが、実際には開示への具体的な取り組みや根本の目的が曖昧に認識されたままの例も多いのではないだろうか。本記事では、SP総研代表としてHR領域におけるデータ活用やジョブ定義を広める民岡良氏と、Beatrust（ビートラスト）代表として社内のタレントコラボレーションを促進するプラットフォームを開発・提供する原邦雄氏が対談。複数のキャリアチェンジを経験し、現在は個人のスキルの可視化によって組織と個人の関係の再定義に取り組む両者が、改めて人的資本経営の本質や取り組みについて語り合った。
11位
男性育休の取得率は50％以上！ マネーフォワードの先進的な産休・育休制度を支える風土と取り組み
2022年10月、男性育休の取得促進などを含む改正育児・介護休業法が施行された。ESGや人的資本経営の流れもあり、男女問わず産休・育休取得を推奨する企業は増えているが、それでも男性の育休取得率は依然として政府目標からはほど遠く、2021年度は13.97％にとどまっている。このような中、男性の育休取得率が50％を超える企業がある。家計簿アプリやクラウド会計ソフトを提供する株式会社マネーフォワードだ。男性の育休取得率を上げるための秘訣はどこにあるのか。また、こうした先進的な産休・育休制度をスムーズに導入できた背景や取り組みとは。同社 People Forward本部 本部長の石原千亜希氏に話を聞いた。
