Z世代の大手企業の止まらない早期離職
いま、弊社に寄せられる課題が大きく変化しています。昨年のご相談で最も多かった悩みは、従業員1000名以上の大企業における早期離職率の高止まり、とくにZ世代を中心とした若手優秀人材の早期離職が止まらないというものでした。
各社、とくに大企業でのZ世代における育成の悩みは深刻だと感じましたが、その背景・真相には何があるのでしょうか。さまざまな観点から考察していきたいのですが、まずはZ世代における離職状況についてデータを確認していきましょう。
リクルートは「企業の人材マネジメントに関する調査2023」の結果として、次のように述べています[1]。
Z世代（26歳以下）の転職は、コロナ禍の影響による一時的な落ち込みを除くと、右肩上がりで増えています。2020年度まで全体との差分は一定の範囲内にとどまっていましたが、2020年度以降、全体との差がじわじわと広がりを見せています。今後も若年層の転職は増えていくと見込まれます。
求人市場においても、若年層を対象に、特定の業務経験を積んでいなくても、ポテンシャルを重視して採用する企業が増えています。若者にとっては、早い段階から自分らしいキャリアを選択していけるチャンスが広がっていく一方、企業側は、多様化する選択肢の中で、変容する若者のキャリア観に向き合わなければ、離職につながってしまうリスクが高まっています。
さらに、データとして非常に興味深いのが、厚生労働省が発表した新規学卒者の離職状況です[2]。大企業の早期離職率が右肩上がりで上昇しています。これまで長期的な人材育成の仕組みや、多様なジョブローテーション先とその機会があることなどから、定着率が比較的高かったはずの大企業に変化が起きているのです。
