ギフトでエンゲージメントを向上！ 福利厚生にも対応したギフティの従業員向けソリューションとは

企業も利用に積極的なデジタルギフト

　感謝やお祝いなどを伝えるのに欠かせない「ギフト（贈り物）」。皆さんの周りでも、さまざまな機会でギフトが贈り・贈られているのではないだろうか。

　お店やECサイトを訪れ、何を贈るか吟味するのはギフトの醍醐味の1つ。進学や就職、結婚、出産など人生の大きなイベントを迎えた人へのギフトを贈るときには、そうした手間も楽しいものだ。一方で、もっと手軽にギフトを贈りたい場合もある。物を貸してもらったり仕事を手伝ってもらったりしたことのお礼などはそうだろう。

　そうした手軽にギフトを贈りたいというニーズに応えてきたのが、ギフティが2011年にサービスを開始した、個人間でデジタルギフトを贈り合えるWebサービス「giftee」だ。そして、次なる事業戦略として2016年に開始したサービスが、デジタルギフトを活用した法人向けサービス「giftee for Business」である。

　デジタルギフトとは、店頭やECサイトで商品と引き換えられるチケットをURLで贈るもの。贈られたURLや2次元コード（gifteeのサーバーにアクセス）をスマートフォンなどで開くとチケットが表示される仕組みだ。

　デジタルギフトのメリットは何といっても、URLさえ伝えられればギフトを贈ることができる点である。メールでもSMSでもLINEなどでもよい。物と違い、渡すための手間やコストは考えずに済み、相手の住所を知らなくても贈ることができる。「120円のコンビニコーヒー引換券を1万人に配る」といったことも現実的に可能だ。

　この仕組みやメリットは、個人間だけでなく企業においてもあらゆるシーンで活用可能だ。2016年にBtoC（企業から個人）でデジタルギフトを贈るサービスとしてgiftee for Businessを開始して以降、キャンペーンの景品やアンケートの謝礼を配布するといった目的で利用する企業が増加。その後、ギフトの種類（コンテンツやフォーマット）を広げ、配送方法の拡充を行ってきたほか、2022年10月にはギフトの提供領域を拡充し、BtoB（企業間）／BtoE（会社から従業員）を対象としたサービスも開始した。導入案件数も順調に伸び、2024年6月時点までに累計4万8000件を突破。売上の面でも、同社の売上の60～70％を占めるまでになったという。

　現在のgiftee for Businessの全体像は次図のとおりである。BtoBとBtoEの領域は特に「Corporate Gift」と呼ばれ、急速に成長をしているという。

　続いては、giftee for Businessで贈れるもの（コンテンツ）を詳しく見ていこう。