エン・ジャパンは、同社が運営する採用支援サービス「engage」上で、「中途入社者の定着」についてアンケートを実施した。
直近3年間の中途入社者の定着率、2割の企業が「100％」
直近3年間で中途入社者（正社員）を採用した企業に、定着率を聞いたところ、「100％」「80〜99％」「60〜79％」と回答した企業はそれぞれ24％となった。合わせて74％の企業が「60％以上」の定着率を実現していることが分かる。
また、業種別で見ると、「100％」の割合が高いトップ3は「商社」が48％、「メーカー（機械・電気・電子）」が32％、「IT・通信・インターネット」が30％。一方で、「100％」の割合が低い業種には、「コンサルティング」が11％、「運輸・物流・倉庫」が16％、「メーカー（素材・食品・医薬品他）」が21％と続いた。
加えて、企業規模別で見ると、「100％」の割合が最も高いのは「49名以下」が32％で、最も低いのは「1000名以上」が7％という結果になった。
さらに、定着率に関してどのように捉えているのか質問したところ、自社の定着率を「高い」と捉えている企業は32％（とても高い：10％、高い：22％）で、「適正値である」は36％、「低い」は32％（低い：24％、とても低い：8％）となった。
中途入社者が退職につながりやすい時期は「1ヵ月以上3ヵ月未満」
中途入社者が退職につながりやすいのは入社後どのくらいの期間か聞いたところ、「1ヵ月未満」が8％、「3ヵ月未満」が26％、「6ヵ月未満」が13％、「1年未満」が22％、「2年未満」が17％、「3年未満」が8％、「3年目以降」が5％となった。「1ヵ月以上3ヵ月未満」が、最も退職につながりやすい時期だと考えている企業が多いことが分かった。
なお、業種別で見ると、「1ヵ月未満」「3ヵ月未満」の割合が最も高かったのは「運輸・物流・倉庫」で、48％（1ヵ月未満：22％、3ヵ月未満：26％）と半数近くの企業が回答した。
また、企業規模別では、「1ヵ月未満」「3ヵ月未満」の回答が40％を超えたのは「300〜999名」が47％、「1000名以上」が42％となった。中小企業と比較すると、大企業のほうが「3ヵ月未満」の割合が高くなることが明らかになった。
6割の企業が、今後定着率向上に「注力する」と回答
今後、社員の定着率向上についてどのような対応を考えているか質問すると、59％の企業が「注力する（積極的に取り組む）」と回答した。
「注力する」「注力はしないが何らかの対応はする」と回答した企業に理由を聞いたところ、「育てた人材に退職してほしくないため」が80％と最多となり、次いで「新しい人材採用が困難なため」が64％、「職場の士気を下げないため」が47％と続いた。
さらに、中途入社者の定着率を高めるために現在行っている取り組みを聞いたところ、「入社前の社内見学や社員面談などギャップ対策」が47％と最も多く、次いで「直属の上司によるフォローアップ面談の実施」が43％、「研修やスキルアップ機会の提供」が40％と続いた。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査方法：インターネットによるアンケート
- 調査対象：engageを利用している企業
- 有効回答数：451社
- 調査期間：2024年10月22日～11月13日
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