人材サービス事業を運営するヒューマンリソシアと、ダイジョブ・グローバルリクルーティングは、海外で働くことに関心を持つ海外人材1000人に対して、「日本で働くことに関するアンケート調査」を合同で実施した。その結果からは、海外人材の約6割が日本を働きたい国としながら、仕事や生活への「情報不足」や「日本語」が障壁になりうることがわかったという。
この調査は、2017年9月13日から9月19日にかけて行われた。20歳〜49歳で、日本以外の国・地域の出身者でかつ、現在就業中で自分の出身国以外での就労に興味がある人を調査対象にし、有効回答数は1000人、調査方法は英語によるインターネット調査。
出身国以外での就労に興味がある海外人材のうち、62.4％が日本での就労に好意的。日本で働きたいと答えた人に、日本で就職するために行っている活動を聞いたところ、「情報収集をしている（25.6％）」「日本で働くための求職活動を行っている（45.2％）」と、7割が何らかの活動を行っていることがわかった。
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