ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、国内で働く会社員を対象に実施した 「アフターコロナ時代の新しい働き方意識調査」の結果を発表した。調査期間は7月27日～8月3日で、666人からの回答を得た。
コロナ感染対策の在宅勤務を経験した会社員に、アフターコロナ時代の働き方として議論される「テレワークの頻度」への希望を聞いたところ、最も多かった「週3日」（32％）に次いで 24％が「毎日テレワークしたい」と答えた。特に40代では約3人に1人が「毎日テレワーク」を希望した。反対に、従来どおり「オフィスで毎日働く」ことを希望したのは全体のわずか3％に留まった。若い世代だけでなく、ビジネスの中核を担い、労働力の中心にある40代、50代もコロナ後の新しい時代にはテレワークを織り交ぜた働き方を望んでいることが分かった。
働く時間帯については、82％がコロナ終息後も「勤務時間帯の柔軟性が欲しい」と回答。コロナ前からフレックスタイム制があったと答えた16％を除くと、新しい時代にも「決められた時間帯に働きたい」と考えている会社員はわずか2％に留まった。
理想の勤務時間帯については、年齢・職種などに隔てなく9～18時（38％）、8～17時（31％）での勤務を希望する人が大半を占めた。11～20時、12～21時といった、かつての残業を思わせる 「夜遅くまで働く」時間帯を希望する人はそれぞれ2％未満と、その支持はゼロに近いことも分かった。業界別に詳しく見ると、消費財・小売業とIT業界では従来の通勤コアタイムより少し遅めの10～19時（27％、23％）、反対に製造業では7～16時（14％）という、従来よりも早い時間帯での勤務を望んでいる会社員が一定数いる。
同社の代表取締役社長であるジェレミー・サンプソン氏によると、対応の早い企業では、テレワークやフレックスタイムといった柔軟な働き方を優秀な人材を競り勝つ上での武器とし、リモート面接やリモートオンボーディングのメソッドを使いこなしながら即戦力人材の採用活動を進めているという。また、柔軟性がさらに充実すれば、テレワークを前提に都市圏外や時差の少ない海外に在住の優秀な人材を採用し、彼らのスキル・労働力をリモートで活用できれば、国内の長期的な労働力不足解消にも貢献できるだろうと語っている。
