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インタビュー《人材育成》| 伸びる・生まれ変わる学び(PR)

リーダー・イノベーターに必要な素養まで磨ける「ドコモgacco」のeラーニングとは

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 どの企業でも課題になっている、次世代リーダーの育成。現場の業務に秀でた人が、そのまま優れたリーダーになるとは言えず、リーダーになるための学習が別途必要なのは衆知のところである。そこで、NTTドコモグループでeラーニングサービス「gacco」を運営する株式会社ドコモgaccoは、現場ですぐに役立つスキル・技術を学べる講座はもちろんのこと、次世代リーダー、さらにはイノベーターとしての素養を磨ける講座も充実させているという。どのようなコンテンツ・システムでそれを実現しているのか。同社 代表取締役社長CEOの佐々木基弘氏と、執行役員CLOの南圭氏に聞いた。

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佐々木 基弘

佐々木 基弘(ささき もとひろ)氏
株式会社ドコモgacco 代表取締役社長CEO
株式会社NTTドコモ入社後、営業部門、経営企画部門、ドコモショップ店長を経て、新規事業開発部門にて、デジタルコンテンツサービス(dTV、dマガジンなど)の事業戦略に従事。その後人事部門にて、社員の配置や昇格運用、中途スキル採用・スペシャリスト採用の立ち上げに従事。2021年より現職。

南 圭

南 圭(みなみ けい)氏
株式会社ドコモgacco 執行役員CLO(チーフ・ラーニング・オフィサー)
株式会社NTTドコモ入社後、ネットワーク部門、グローバル部門等を経て、経営企画部門にて中期戦略策定・中期事業計画策定、非通信事業の事業拡大に従事。その後新規事業開発部門にて、教育系サービス(gacco、dキッズなど)の戦略策定・事業計画策定などに従事。2018年より現職。

OJTでは学べないスキル・知識がある

 人材育成は、いつの時代も企業が抱える課題の一つであるが、社会やビジネスが急速に変化している近年は、その重要性が著しく高まっている。代表的なところを挙げれば、DX人材の育成だろう。ビジネスの優位性を確保するためには、デジタル技術の活用・応用が欠かせなくなる中、全従業員を挙げてITリテラシーの向上に努める動きが顕著だ。

 また、コロナ禍をきっかけに、人々の働き方や働くことへの意識・価値観が大きく変化したことは、マネジメント方法の抜本的な切り替えを企業に迫っている。リーダーやマネージャーや自身の成功体験をメンバーに押しつけ働かせるのではなく、一人ひとりの個性を認め、強みを最大限活かさなければならない。同時に、心理的安全性のある環境を部署・チームに提供する必要もある。

 これらを実践するときの課題は、OJT主体の教育では難しいことだ。これからDXに取り組む企業では、日常業務の中でITリテラシーを高めることはできないし、マネジメントスキルは現場の業務スキルの延長線上にはない。つまり、共に別途学習が必要である。ところが、日本は社会人の学び直しの意識が国際的に見ても低い[1]。そのため、この課題の克服はより困難といえる。

 この課題を強く意識し、解決を支援したいとeラーニングサービス「gacco」を提供しているのが、ドコモgaccoである。

 リーダーの育成については、同社 代表取締役社長の佐々木基弘氏は次のように語る。

 「ビジネスにおいて、OJTが重要なのは言うまでもありません。ビジネスリーダーになるための7:2:1の法則(ビジネスリーダーの能力開発の役に立った出来事・経験は「仕事での経験7割、上司の薫陶2割、研修・読書1割」)もあります。ただ、リーダーシップ開発における経験学習モデルには、内省的観察(省察)と抽象的概念化という自分と向き合うプロセスがあり、そこはOJTだけではどうしても突破できない部分です。この省察・概念化のプロセスに『教養』や『リベラルアーツ』が必要なのではないかと考えています」(佐々木氏)

[画像クリックで拡大表示]

 ドコモgaccoでは、さらに「ジョブ型雇用の広がりに伴う自律的な学習」「ミドル層(40代・50代)の活性化」「人生100年時代におけるキャリア開発」や、テレワークの普及でより顕在化した「オンラインコミュニケーション」「ワークライフバランス」といった課題に対しても、eラーニングというアプローチで取り組む。特に、人生100年時代におけるキャリア開発については、佐々木氏には個人的に思うところがあるという。

 「60歳で定年退職だとすると、残り40年、生活していくための資金を確保していく必要があります。そのためにも、誰もが常に自分らしいキャリア開発をしていなければならないという点に、強い課題感を持っています」(佐々木氏)

 ドコモgaccoとしても、人生100年時代ですでに人生の3ステージ(教育・仕事・引退)モデルは崩壊していることを前提に、「人生100年時代を自分らしく働き、生きていくために学び続ける環境づくりを」提供していくと、佐々木氏は強調した。

[1]: 内閣府「平成30年度 年次経済財政報告」(2020年)によると、25〜64歳のうち大学などの教育機関で学ぶ人の割合が、OECD平均が10.2%のところ、日本は2.4%にとどまった。

特典のご案内

 本記事を最後までお読みいただいた方に、特典として、gaccoで販売中のDX講座「ビジネスフィールドでのAI・データ活用スキル」(datamix社提供)の1章を無料で公開いたします。

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この記事の著者

市古 明典(HRzine編集長)(イチゴ アキノリ)

1972年愛知県生まれ。宝飾店の売り子、辞書専門編集プロダクションの編集者を経て、2000年に株式会社翔泳社に入社。月刊DBマガジン(休刊)、IT系技術書・資格学習書の編集を担当後、2014年4月より開発者向けWebメディア「CodeZine」の編集に参加。その後、2017年7月にエンジニアの人事を...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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