OKANは、全国の人事・総務関連業務者（総務担当もしくは10名以上の企業の経営者）700名を対象に、企業の組織課題に関する調査を実施した。
対応が必要な組織課題がある企業は4割以上
人材育成、離職率、従業員満足度などの組織課題に対する現状を聞いたところ、「非常に大きな問題となっていて、早急な対応が求められている」が13.3％、「今後大きな問題に発展する可能性が高く、対応が求められている」が31.9％という結果となった。4割以上の企業に対応が必要な組織課題があることが分かる。
課題把握のための活動をしていない企業は46.3％
組織課題に対する企業の対応に関して、53.7％と半数以上の企業がサーベイや1on1などで、組織の課題を理解しようとしていることが分かった。
一方で、組織の課題を理解するための活動がないと回答した企業に対して理由を聞いたところ、58.3％の企業が、「組織課題の把握は必要だが、どのように取り組めばよいのか方法が分からないから」と回答した。今回の調査対象の約4社に1社が組織課題の解決に対して、明確な打ち手を見いだせてない現状のようだ。
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査名：“従業員に対する想い”と“組織課題”についての調査
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2023年12月1日～8日
- 調査会社：楽天インサイト
- 調査対象：全国の人事・総務関連業務者（総務担当もしくは10名以上の企業の経営者）
- 調査人数：700名
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