ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、日本の人材1554名を対象に、現在の働き方や勤務体系に関する調査を実施した。
結果のサマリーは次のとおり。
- 現在の勤務体系に賛同しない人のうち、65％が完全出社または週4日以上の出社をしていることが分かった
- 「勤務体系を誰が決めるべきか」という設問に対する結果が分かれた。企業・経営陣や上司と答えた人は28.5％。自分またはチームと答えた人は41.1％であった
- 他のアジアの国と比べて、日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が19.2％と高かった
- 多国籍企業の従業員に比べ、日系企業の従業員のほうが完全出社を採用している割合が高いことが分かった。多国籍企業では、週3日の出社と完全出社の割合が同程度である
結果を踏まえ、同社のマネージング・ディレクターを務めるグラント・トレンズ氏は次のように述べている。
「最適なアウトプットや生産性を出すためには、優秀な人材の存在が不可欠です。他のアジアの国とは対照的に、日本の労働者は働き方に関して強いこだわりをもっており、多くの従業員が議論に参加することを望んでいます。リーダーは、勤務体系を決める際は従業員も議論に参加できるようにすべきです」
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査期間： 2023年9月～11月
- 調査機関：自社調査
- 調査方法：インターネット
- 回答者：日本の人材1554名
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