triは、従業員数100名以下の会社経営者または経営層である20〜60代の男女を対象に、「若手人材」に関する実態調査を実施した。
従業員数100名以下の企業は、7割が新卒採用を行っていない
新卒採用を行っているかと質問したところ、「いいえ」が70.5％と過半数を上回る結果となった。
7割以上が、若手人材の採用・育成・定着に課題を感じている
20代の人材の採用・育成・定着は難しいと感じるか聞いたところ、「はい」が76.8％となった。
さらに、若手人材の採用・育成・定着は難しいと感じると回答した人に対し、その理由を聞いたところ、「既存の価値観や働き方が20代に合わないため」が49.8％で最多となった。次いで「20代に合った育成プログラムが整っていないため」「そもそも離職率が高い傾向にあるため」がそれぞれ32.2％、「期待されるキャリアパスが提示できないため」が31.4％と続いた。
若手人材のために必要だと思う施策は「柔軟な働き方制度」
若手人材の採用・育成・定着に必要なことはどのようなことだと思うか質問したところ、1位が「柔軟な働き方ができる制度の導入」で43.1％、2位が「ワークライフバランスの推進」で40.4％、3位が「明確な昇進・昇給基準の設定」で32.6％という結果になった。
加えて、若手人材の採用・育成・定着に必要なことを実施するのは難しいと感じるかを聞いたところ、「はい」が92.6％に上った。
施策の実施が難しい理由は「リソース不足」
前問で難しいと回答した人に対し、実施が難しい主な理由を聞いたところ、「人材・資金などのリソースが不足しているため」が49.1％で最も多く、次いで「専門的な知識やスキルが不足しているため」が38.6％、「改革に対する社内の抵抗や反発が強いため」が10.2％と続いた。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査期間：2024年10月15～16日
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：従業員数100名以下の会社経営者もしくは経営層20～60代の男女
- 調査人数：332名
- モニター提供元：RCリサーチデータ
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