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HRzine Day 2022 Summer セッションレポート | #4(AD)

自立自走型DX人材を育てるギブリーの新人研修 ビジネス創造力まで身に付く3つのポイント

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 DX人材の外部調達が困難を極める昨今、採用後に社内で育成する風潮が高まっている。しかし、DX人材へと育成していくには、さまざまなスキルを複合的に習得させる必要があることから、研修プログラムの設計は極めて難易度が高いといえるだろう。イベント「HRzine Day 2022 Summer」では、株式会社ギブリー 取締役 兼 Trackプロダクトオーナー 新田章太氏がこの課題に言及。「スキルファーストで実現する未経験から自立自走型DX人材を育成する新入社員研修メソッド」と題して、同社が4000名以上の新入社員研修で培った実績をもとに、企業が求める自立自走型DX人材育成にまつわる豊富な知見を披露した。

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新田 章太

新田 章太(にった しょうた)氏
株式会社ギブリー 取締役 兼 Trackプロダクトオーナー
学生インターンシップ時代に「エンジニア」領域に特化した支援事業を株式会社ギブリーにて立ち上げ、入社。その後プログラミング学習・試験ツール「track」等のサービスを立ち上げた。また、日本最大級の学生ハックイベントJPHACKS組織委員会幹事を務め、次世代のイノベーター発掘・支援にも取り組んでいる。

DX人材育成に向けた新人向け一斉研修の課題とは

 経済産業省が公表した「DXリテラシー標準」によると、DXで活用される技術には、「AI」「クラウド」「ハードウェア・ソフトウェア」「ネットワーク」が挙げられている。さらに、DX人材には、技術だけでなく“新たな価値を生み出す基礎としてのマインド・スタンス”が求められるとして、具体的には「顧客・ユーザーへの共感」「常識にとらわれない発想」「反復的なアプローチ」「変化への適応」「コラボレーション」「柔軟な意思決定」「事実に基づく判断」という要素が提示されている。

 これを受け、新田氏は「専門性の高い新入社員研修を幅広く行うには、技術面とマインド・スタンス面のそれぞれにおいて、次のような課題がある」と指摘した。

 まず技術面の課題とは、「スキル差への対応」が求められる点である。例えば、新入社員の一斉研修でテクニカルスキルの習得を目指す場合、学生時代の経験の有無や程度によって、各人の間で大きなスキル差が開いていることが考えられる。

 それにもかかわらず、一律のカリキュラムを提供してしまうと、経験者でスキルが高い人にとっては「分かりきったことばかり教えられて、退屈」「早く進めてほしいのに、進度が遅すぎる」といった不満が生じることは想像に難くない。逆に、未経験でスキルが低い人にとっては、「講義のスピードが速すぎて、ついていくのが大変」「十分に理解しきれていない状態で、求められる基準まで到達できるのか、不安」などの感情が芽生えるのは、当然だろう。

 このようなケースでは、「講義の難易度を、両者の中間に合わせるしかない」と考えてしまいがちだが、はたして本当にそれは正しいのだろうか。経験者でスキルが高い人に「初級講座」や「初級演習」を受講させるのは意味がないし、未経験でスキルが低い人に「上級講座」や「上級研修」を受けさせてもtoo muchである。これでは効果が半減するばかりか、余計なコストが肥大化することになってしまうのだ。

[画像クリックで拡大表示]

 他方、マインド・スタンス面の課題については、どうだろうか。新田氏は複数の調査結果を用いながら、「海外に比べて日本企業は人材投資を行わず、個人としても社外学習や自己啓発を行っていない」と解説。さらには、「配属後に実践する環境もないため、目的がなく継続につながらない」あるいは「研修でのインプットだけで終わってしまう」といった実態があると強調した上で、「自立自走するマインドを醸成しなければならないことが大きな課題だ」と訴えた。

 このような課題に立ち向かい、自立自走型のDX人材を育成するには、どうすればよいのか。3つのポイントについて、事例とともに、次に詳しく見ていこう。

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スキルを可視化すれば、習熟度合いに応じた打ち手が見えてくる

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この記事の著者

野本 纏花(ノモト マドカ)

フリーライター。IT系企業のマーケティング担当を経て2010年8月からMarkeZine(翔泳社)にてライター業を開始。2011年1月からWriting&Marketing Company 518Lab(コトバラボ)として独立。共著に『ひとつ上のFacebookマネジメント術~情報収集・人脈づくり・...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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https://hrzine.jp/article/detail/4213 2022/09/20 10:00

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