求人広告を出しても、欲しい人材と出会えない。良い人材がいても入社してもらえない──。採用市場の変化により、従来の手法がますます通用しなくなっているいま、企業はどう対応すべきか。2月6日開催の「HRzine Day 2025 Winter」で登壇したnoteプロデューサー 徳力基彦氏は、給与や福利厚生といった基本情報(A面)から1歩踏み込み、企業文化や働く人の価値観といった「B面情報」の発信強化を提唱する。本稿では、応募数増加と内定承諾率向上を両立させた企業の事例を交えながら、これからの採用ブランディングの具体的な方法論を解説する。
採用活動は「点」から「面」の時代に。情報発信のポイントとは
採用市場の劇的な変化に、企業の対応が追いついていない──。
noteプロデューサーの徳力氏は、現在の採用市場についてこう警鐘を鳴らす。かねて人口減少と高齢化により人手不足が予測されていた日本の労働市場だが、ここ2年で状況は一気に加速。「買い手市場から売り手市場へ」という構造的な転換が起きているのだ。

「私自身、就職氷河期世代なので『まず募集をして面接をすればよい』とつい考えてしまうのですが、今はそれだけでは通用しません。人事部門からは『採用媒体やエージェントを活用しても母集団形成ができない』『知名度はあるのに応募者とのミスマッチが発生する』といった悩みが多く寄せられています。さらに、入社後の短期離職や内定辞退も増加しており、採用活動の考え方を180度変えないといけない状態になっています」(徳力氏)
この変化に対応するため、徳力氏が提唱するのが「点」から「線・面」への転換だ。
従来の採用活動は、人手が必要になった時点で募集をかけ、広告を出す。もしくはエージェントに募集を出してそこに応募してきた人を面接で選考するという「点」の採用活動で成り立っていた。しかし今後は、求職者が情報収集をしようと思ったときに、いつでも見られるよう「線」「面」による情報発信が重要になるという。
徳力氏は、情報発信において2つのポイントを挙げた。

1つ目は、求職者が「転職しよう」と思う前から、「あの会社って面白いな」と思ってもらえる人を増やすための情報発信。2つ目は、転職活動中の求職者がさまざまな情報を検索する際に、正しい情報にたどり着けるような発信だ。
企業からの公式な情報発信がないと、求職者は口コミ掲示板の情報など信頼性の低い情報を信じてしまい、内定辞退につながってしまうという。
会社の「B面」が分からないと、Z世代は面接に来てくれない
特に重要なのが、Z世代の求職者の動向だ。No Companyの調査によると、SNSでの情報により約6割が選考や入社への意向度が上がったという。

さらに、Z世代が求める情報は従来型の給与・福利厚生といった基本情報ではなく、「1日の仕事の流れ」「社内の人間関係・職場の雰囲気」といった会社の実態に関する情報が上位を占める。

「私たちは、企業のカルチャー、働く人の価値観、具体的なストーリー、会社の空気感、実際の働き方や休み方などの情報を『B面情報』と呼んでいます。これまでこうした情報は、面接時に伝えていましたが、今はインターネット上でB面情報が見つけられないとZ世代は面接にすら来てくれない状況なのです」(徳力氏)

売り手市場への転換とZ世代の台頭により、企業には従来の「A面情報」(企業の基本情報)に加え、働くイメージを具体的に伝える「B面情報」の戦略的な発信が不可欠となっている。求職者が就職・転職活動を始める前から、自社を「働きたい会社」として認識してもらい、活動中も適切な情報提供で不安を解消する。この一貫した採用ブランディングの実践が、いま企業に求められている。
採用ブランディングは必要だと分かっていても、具体的にどう取り組めばよいのだろうか。徳力氏は、実践的な2つのアプローチを提示した。
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山田 優子(ヤマダ ユウコ)
神奈川出身。新卒で百貨店内の旅行会社に就職。その後、大阪に拠点を移しさまざまな業界・職種を経験してきたが、プロジェクトベースの働き方に魅力を感じて2018年にフリーライターに転向。現在はビジネス系取材記事制作を軸に活動しながら、チームで商品企画・開発にも挑戦中。
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提供:note株式会社
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