オンライン上での情報不足はリスク大。継続的な情報発信を
しかし、こうした情報発信について、多くの企業が「始め方が分からない」「継続が難しい」「情報が届かない」という3つの壁に直面している。この課題に対し、採用オウンドメディアやメディアプラットフォームの活用が1つの解決策として注目されている。
「採用広報では、情報の継続的な発信と適切な届け方が重要です。しかし、特に自前でサイトを構築した場合、どこにもつながりがないため情報が埋もれてしまいがち。求職者が情報収集する際、自社サイトにたどり着くきっかけがないのです」（徳力氏）
こうした課題を解決するには、大規模なユーザー基盤を持つプラットフォームの活用が有効だ。たとえば、国内ブログサービスの中でWebアクセス数トップを誇るメディアプラットフォーム『note』は、月間ユーザー5000万、会員登録者数890万を超える規模に成長[1]。法人アカウントも3万件を超え、採用広報の手段として定着しつつある。
なかでも、同社の法人向け高機能プラン「note pro（ノートプロ）」では、「はじめる」「つづける」「届ける」という3つの課題に対応。コンセプト設計のサポートやAIによる執筆支援など、企業の情報発信を総合的に支援する仕組みを整備している。
また、採用に特化した機能も充実。採用管理システムとの連携による求人情報の一覧表示に加え、カテゴリー別の記事整理により、求職者は興味のある情報に簡単にアクセスできる。こうした仕組みや支援が備わるnote proは、カルビーやキリンといった大企業から、スタートアップ企業、さらには東京都のような自治体まで、幅広い組織で活用されているという。
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最後に徳力氏は、採用ブランディングの本質を次のように語った。
「採用ブランディングは派手なプロモーションではありません。求職者それぞれが求める情報が異なるため、地道な情報の積み重ねが重要になります。部署による違い、働き方の違い、そういった多様なニーズに応えるにはきめ細かな情報発信が必要です」（徳力氏）
SNS時代において、企業のオンライン上での不在は求職者との接点を失うだけでなく、非公式な情報に頼らざるを得ない状況を生む。そのリスクを回避するためにも、企業は継続的な情報発信が不可欠だ。
企業が適切なプラットフォームを選択し、地道な情報発信を続けることで求職者との関係構築が可能になる。そしてそれは、応募数の増加と内定承諾率の向上といった具体的な成果につながっていくのだ。
注
[1]: 2024年11月末時点。
