同調査は20～60代の会社員、経営者・役員を442人を対象にした調査。回答者の7割が働き方改革の促進にITシステムの導入が必要と感じていること、「『働き方改革』の促進に、ITシステムの導入が必要か？」という問いに対して、66.5%が「必要だと思う」と回答。この結果から、働き方改革を進める上で、ITシステムが必要だと考えている人が多いことなどがわかった。
しかし、追加導入したITシステムを活用できている企業は3割にとどまる。社内で働き方改革が行われていると回答した中で、「ITシステムを追加で導入した」と回答した割合は37.6%。また、導入後活用できている割合は30.3%にとどまった。働き方改革にITシステムが必要だと考える人は多いものの、企業としてITシステムを追加導入するには至っておらず、導入してもうまく活用できていない実情が浮かび上がった。
追加でITシステムを導入していない理由としては、「すでにITシステムがあり十分」と回答した人がいた一方で、「予算がない」「経営層が必要性を感じていない」などという回答もあったという。
また、人事系システムやコミュニケーションツールが優先的に導入されていることもわかった。働き方改革のためにITシステムを追加で導入した企業では、勤怠管理や人事データベースなどの人事系システムや、グループウェアなどのコミュニケーションツールを導入しているケースが多い結果になった。
