調査に関する記事とニュース
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2020/03/25世界のIT技術者は推計2137万人、日本は第4位で国内人口の0.86％―ヒューマンリソシア
ヒューマンリソシアは、世界のIT技術者についての調査結果を、「92カ国をデータで見みるITエンジニアレポートvol.1 世界各国のIT技術者数まとめ」として3月25日に発表した。
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2019/09/02
インターンシップの調査、就活生の5割が1dayに参加、企業側も業務・業界理解を目的に実施―レバレジーズ
レバレジーズは、同社が運営する新卒向け就職エージェント「Career Ticket（キャリアチケット）」において、キャリアチケットに登録している就職活動生を対象に「インターンシップに関するアンケート調査」を実施。その結果を9月2日に発表した。
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2018/03/01
グローバル人材の求人倍率5ヵ月ぶりに前月を下回る、転職意欲が急上昇か―ダイジョブ・グローバルリクルーティングが調査
バイリンガルなどグローバル人材向けの転職・求人情報サイト「Daijob.com」を展開するダイジョブ・グローバルリクルーティングは、2か国語以上の言語においてビジネスレベル以上のスキルを条件とする求人と、そのスキルを持つ転職希望者の需給バランスを算出。2018年1月末時点でのグローバル転職求人倍率としてまとめた。求人数が前月からほぼ横ばいとなったものの、転職希望者が前月と比べ55.8％増加したことにより、前月より0.97ポイント低い1.56倍と5ヵ月ぶりに前月を下回った。
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2017/12/28
独立検討者の7割が役職者、現役エンジニアを対象に働き方を調査―PE-BANKが調査・発表
ITエンジニア向け人材サービス「PE-BANK」は、20～60代のエンジニアを対象に自身の仕事と働き方に関する調査を実施した。結果からは、独立検討者の7割が役職についている人ということや、エージェント利用中のエンジニアは正社員の平均を100万円を上回っていることなどが、明らかになったという。
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2017/08/03
日本の働き手が勤務先を選ぶ上で重視する項目を明らかにする調査結果を発表――ランスタッド
オランダに本社を置く総合人材サービス会社 ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、日本を含む世界26の国と地域で、勤務先として魅力のある企業を調査する「エンプロイヤーブランドリサーチ」を実施。7月27日付けで同社の日本法人（以下、ランスタッド）から、働き手が勤務先を選ぶ上で重要視する項目について、日本国内の調査結果を中心に発表された。
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2017/07/03
国内ソフトウェア市場においてビッグデータや働き方改革関連が高い成長―IDC Japanが2016年実績と最新予測を発表
IDC Japanは、国内ソフトウェア市場の2016年の実績と2017年〜2021年の予測を発表した。このレポートによると2016年の前年比成長率が2.2％、2017年は前年比成長率3.9％を見込んでいる。2016年の実績においてもっとも成長率が高かったのは、アプリケーション開発／デプロイメント市場で、前年比成長率が5.3％、2016年〜2021年の年間平均成長率の内訳においても同市場は6.7％と予測されている。
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2016/08/25ピアソンVUE、「IT認定資格試験に関する調査結果報告書」の日本版を公開、人気を集めたのはやはりあの資格・技術領域
ピアソンVUEは、2015年8月3日から9月14日にグローバルで実施した「IT認定資格試験に関する調査結果」の報告書の日本版を8月24日に公開した。グローバル版の同報告書は今年3月に公開されていたが、今回、日本国内に絞って同様の報告書をまとめた。報告書の中では、日本国内で人気を集めているIT資格とその技術領域が明らかにされている。
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2016/06/23
iSRF、「第15回 全国スキル調査 2016」を8月14日まで実施中、回答者にはスキルレベルのほかストレスやパーソナリティなどを無料診断
NPO法人ITスキル研究フォーラム（iSRF）は8月14日まで、ITエンジニアや組込みエンジニア、ユーザー企業情報システム担当者を対象とする「第15回 全国スキル調査 2016」を行っている。本調査のスキルアンケートに回答すると、ストレスチェックや職場環境調査、パーソナリティ診断などを無料で受けられる。
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2016/05/13
米CompTIA、12か国の調査で73％の企業・団体がITセキュリティ上の問題を経験と発表、セキュリティ教育を実施するも有効性に自信を持てず
CompTIAの米国本部は5月4日（現地時間）、同団体が実施した最新のInternational Trends in Cybersecurity（サイバーセキュリティの国際的な傾向）調査の結果を発表。クラウドやモバイルへの依存の高まりから、企業や組織ではセキュリティプラクティスやポリシーの変更が実施されている一方で、4社中3社近くが、過去に少なくとも1度のセキュリティ違反またはインシデントの経験があり、それらの約60％は重大な違反に分類されることが明らかになった。
