人事のためのWebマガジン「HRzine」では、オンラインイベント「HRzine Day 2024 Summer」を2024年7月25日に開催する。テーマは「組織の力を最大化せよ —HRテクノロジーと粘り強さを武器に—」。組織づくりや人材開発・組織開発におけるデータ活用について、有識者が講演する。
現在発表されているセッションと登壇者は次のとおり。
組織開発って、どうやればいいの？ ｰ社内の実践者のためのWhyとHowｰ（10：30～11：10）
「組織開発という言葉をよく聞くようになったけれど、具体的なことは分からない」そんな方も多いのではないでしょうか。
個人の能力主義から脱却し、多様な人が力を合わせて事を成し遂げるためには「人材開発」のアプローチだけでは限界があります。また、組織の状況は、事業フェーズの変遷や規模の拡大を受けて刻一刻と変わっていき、組織として乗り越えるべき課題もまた、常に変化し続けます。
本セッションでは、その対応として注目されている「組織開発」について、「なぜやるのか（Why）」と「どうやるのか（How）」を、事業会社の内部で実践する人の視点でお伝えします。
登壇者
小金 蔵人氏
株式会社ZOZO 人自本部 組織・人材開発部 ディレクター
1998年に味の素株式会社に入社し、近畿・四国エリアの営業マーケティングを担当。2006年にヤフー株式会社（現・LINEヤフー株式会社）に転職、新規ビジネス開発・サービス企画のリリースを経験。2016年に希望して人事部門に異動後、全社の人材開発・組織開発を担当。1on1ミーティングをはじめとしたピープルマネジメントツールの推進や管理職のマネジメント支援とあわせて、現場の組織課題解決をサポート。2020年に株式会社ZOZOテクノロジーズ（現・株式会社ZOZO）へ転職し、現在は全社の人事企画・人材開発・組織開発に携わっている。※ZOZOでは、人事を「人自（じんじ）」と表記。「人自」は「人のことを自分のことのように考える人事」という意味に由来する。
〈罰ゲーム〉化する管理職 強いミドルは復活できるか（13：20～14：00）
今、多くの企業で現場管理職の負荷が上がり続け、管理職として働くことが「罰ゲーム」と化しています。その背景には、働き方改革・ガバナンス強化・短期成果主義といった外部要因だけではなく、企業内部にも負荷を増し続けるインフレ・スパイラルのようなメカニズムが存在しているのです。
本セミナーでは、著者の新著『罰ゲーム化する管理職 バグだらけの職場の修正法』のエッセンスを紹介しながら、今も昔も組織の要である現場管理職の課題解決のための4つのアプローチを提言します。
登壇者
小林 祐児氏
株式会社パーソル総合研究所 シンクタンク本部 リサーチ部 上席主任研究員
上智大学大学院 総合人間科学研究科 社会学専攻 博士前期課程 修了。NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年よりパーソル総合研究所。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行う。著作に『罰ゲーム化する管理職』（集英社インターナショナル）、『リスキリングは経営課題』（光文社）、『早期退職時代のサバイバル術』（幻冬舎）、『残業学』（光文社）『転職学』（KADOKAWA）など多数。
LINEにおけるタレントマネジメントシステムの内製と統合人事データ基盤の整備（16：10～16：50）
従業員情報を一元管理し、人材の理解や一層の活躍を謳うタレントマネジメントサービスが市場には複数存在し、そのどれもがとても魅力的に映ります。
そんな中にあってLINEではあえてシステムの内製に踏み切りました。内製をする理由はどこにあったのか、その利点や反省は、など数年に渡る試行錯誤の実例をご紹介します。
登壇者
佐久間 祐司氏
LINEヤフー株式会社 人事総務グループ ピープルアナリティクスラボチーム
大学卒業後、ワトソンワイアット（現ウイリス・タワーズワトソン）で人事コンサルタントを務め、面白法人カヤックで人事を経験。同志社大学心理学研究科前期博士課程修了後、メタップスを経て2017年にLINE入社。HRテクノロジーや人事データに関連するシステム企画・運用・データ分析などを幅広く担当。
さらに残りの6つのセッションも順次公開予定。最新情報はメルマガやHRzine上でお知らせする。
開催概要
| タイトル | HRzine Day 2024 Summer |
|---|---|
| 日時 | 2024年7月25日（木）10：30～17：30 |
| 場所 | オンライン |
| 参加費 | 無料（事前登録制） |
| 主催 | 株式会社翔泳社 HRzine編集部 |
| 詳細・参加申し込み | HRzine Day 2024 Summerのサイトより |
【関連記事】
・個人・組織のウェルビーイングを科学的に評価し改善策を提供する診断サービスを提供開始—メタメンター
・組織課題を把握するための活動を行っていない企業は46.3％—OKAN調べ
・社内の「挑戦」をデータで可視化 新機能「組織状況レポート」をリリース—Unipos
