アトラエは、複数業界の企業を対象に、ワークエンゲージメントの構成要素である「活力」の変化と人的資本施策、従業員1人当たり売上高との関連を調査・分析した結果を発表した。人的資本経営施策の実施件数が活力の変化と、活力の変化が従業員1人当たり売上高と、それぞれ有意な正の関連を示した。
分析対象は53企業・3万147名。最新決算から遡った1年間の活力の変化を推定し、企業の施策や従業員1人当たり売上高との関連を構造方程式モデリングで分析。前期決算の従業員1人当たり売上高を統制変数とした。
同社は、一時点のワークエンゲージメントの高さだけでなく、高め続ける組織的取り組みの継続が重要としている。
研究成果は、2026年11月21〜22日開催の「経営情報学会 2026年全国研究発表大会」で発表予定。
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