「2018年マイナビ企業人材ニーズ調査」は、採用担当者2105名を対象に、12月4日～6日の期間に行われている。
2018年の採用状況について「本年から新たに働き始めた方がいるか」という質問をしたところ、「働き始めた方はいない」は2.5％に留まり、97.5％の企業が何らかの形で採用活動を行い、新たな人材を獲得したことがわかる。新たに採用した人材の雇用形態でもっとも多かったのは「社会人の正社員（中途、第二新卒）」（75.6％）だった。
また、2019年の採用活動において、人材募集を行う可能性のある企業は、雇用形態にかかわらず「本年働き始めた人がいる（本年採用した）」の割合よりも多い傾向にある。とりわけ、「社会人の正社員（中途、第二新卒）」を募集する可能性がある企業が79.9％と、中途の正社員採用を中心に採用意欲がさらに高まるとみられる。
「前年と比較して1人採用する際のコストの増減」を尋ねた質問では、派遣社員以外について3割以上の企業が「増えている」と回答。特に正社員の新卒採用について43.5％の企業が「増えている」と回答し、「変わらない」（46.5％）に迫っている。
雇用形態の変更については、58.8％の企業が何らかの「雇用変更があった」と回答。とりわけ、「派遣社員から有期直接雇用（契約社員・嘱託社員）への転換」（30.6％）、「パート・アルバイトから有期直接雇用（契約社員・嘱託社員）への転換」（27.1％）が高かった。
一方で、「派遣社員から正社員の転換」（20.6％）、「パート・アルバイトから正社員の転換」（22.2％）、「有期直接雇用（契約社員・嘱託社員）から正社員の転換」（17.8％）も、それぞれ2割弱の企業で実施されている。
