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インタビュー《人材育成》| DXを実現する知識・スキルの身に付け方(AD)

DXの推進で全社員のデータの運用力を支えるCompTIA認定資格「IT Fundamentals」

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 日本国内でもDXが加速し、DXをリードする人材育成の必要性が高まる一方、必要な知識やスキルが曖昧で、どう育成すれば良いのかと課題を感じている企業は少なくない。DX人材を具体的にどのように定義し、何をゴールに育成していくべきなのか。また、育成の効果的な手段とは。認定資格を通じてDX人材の育成を行ってきたCompTIAのシニアコンサルタント 板見谷剛史氏に話を聞いた。

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DX人材の育成は「DXとは何か」を理解することから始まる

――CompTIAでは、日本企業におけるDX人材の育成状況をどのように見ておられますか?

 コロナ禍において、DXというワードに対する注目が急激に高まっていると感じています。100以上の組織の方々にヒアリングをする中で、「DXを推進する人材をどう育てればよいのか分からない」とご相談いただくケースがとても多いです。にもかかわらず、DXという言葉の意味するものは、組織ごとに大きく異なっているというのが、このワードの厄介なところです。

 当初は各社の課題やゴールに沿ってアドバイスをしていたのですが、何かしらの共通項を見出して、分かりやすく体系化する必要があると感じるようになりました。そこで、CompTIA米国本部のチーフテクニカルエバンジェリストの協力を得ながら、DXの本質を皆様と共有し、日本国内におけるDX人材の育成方法を提示しようと考えました。

板見谷 剛史氏
板見谷 剛史(いたみや つよし)氏
CompTIA日本支局 シニアコンサルタント
CompTIA日本支局開設時から局員として活動を始める。組織論や人材育成論からのアプローチで、資格を有効に活用した効果的で効率的な人材育成の提言を得意とする。専門学校の工業分野、商業実務分野等で、職業実践専門課程の教育課程編成委員を歴任。

――DXを定義するところから始められたのですね。

 はい。私たちがたどり着いた答えは、まず「ビジネス(経営資源)を分解すること」、そしてそれをもとに「手段としてのIT・ICTでビジネスを結びつけ直すこと」、この2つが揃って初めてDXは成り立つということです。逆にいえば、手段としてRPAを使いこなすだけ、デザイン思考やDevOpsを学ぶだけ、スクラムを導入するだけでは、DXとはいえません。この結論の下、フィールドワークを通して多くの皆様へヒアリングを行い、エバンジェリストの知見も得て、次のようなワークフローにまとめました。

DXワークフロー
DXワークフロー
[画像クリックで拡大表示]

――米国本部のエバンジェリストの定義をそのまま活用しなかったのは、なぜですか?

 このワークフローを見ていただくと分かるとおり、「セールスアプローチ」から始まって、お客様のニーズを理解した上で「ビジネスアナリシス」につなげていき、経営計画や要求定義をしたら開発や構築、実装の「プロジェクトマネジメント」に入っていく、という通常のITのワークフローとほとんど変わらない要素で構成しており、職種は書いていません。

 育成方法を検討するにあたり、米国本部のエバンジェリストからもらった資料は、6つのエリアに特有の職種を割り当てる形になっており、そのままだと日本国内では定着しないだろうと感じました。 “DXオペレーションマネージャー”とか“DXプラットフォームソリューションエンジニア”といわれても、何をする職種なのか、私たちにはまったくピンと来ませんよね。そもそも職種のイメージが湧かないのに、「この職種に必要な能力はこれです」と提示したところで、役立てられるはずがありません。そこで、エバンジェリストにも相談し、DXの進む流れから考えることにしました。

CompTIA米国本部からもらった資料にあった6つのエリアは、この図の左端にある「DXの必要なエリア」。これに「DXオペレーションマネージャー」といったITの職種が紐付いている。
CompTIA米国本部からもらった資料にあった6つのエリアは、この図の左端にある「DXの必要なエリア」。これに「DXオペレーションマネージャー」といったITの職種が紐付いている。
[画像クリックで拡大表示]

――では先ほどお話しのあったDXの定義である「ビジネスを分解して、IT・ICTで結びつけ直す」というのを具現化したのがこのワークフローであるわけですね?

 そうです。黄緑色の「プロジェクトマネジメント」のところは、自動化と効率化の共通基盤であるクラウドの上に、各企業の必要に応じて「セキュリティ」「アプリ」「5G」「AI」「データ」といった技術を載せていくイメージです。ここで完成したシステムやサービスで生み出されたデータを運用したり管理したりするのが、青緑色の「サービスマネジメント」になります。ここまでいけば、再びオレンジの「ビジネスアナリシス」に戻り、生み出されたデータを基に、再びビジネスを結び付け直し、ぐるぐる回し続けていきます。

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全社員が身に付けるべき“本当に必要な”ITリテラシーとは

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この記事の著者

野本 纏花(ノモト マドカ)

フリーライター。IT系企業のマーケティング担当を経て2010年8月からMarkeZine(翔泳社)にてライター業を開始。2011年1月からWriting&Marketing Company 518Lab(コトバラボ)として独立。共著に『ひとつ上のFacebookマネジメント術~情報収集・人脈づくり・...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

市古 明典(HRzine編集長)(イチゴ アキノリ)

1972年愛知県生まれ。宝飾品会社の社員、辞書専門編集プロダクションの編集者を経て、2000年に株式会社翔泳社に入社。月刊DBマガジン(休刊)、IT系技術書・資格学習書の編集を担当後、2014年4月より開発者向けWebメディア「CodeZine」の編集に参加。その後、2017年7月にエンジニアの人事...

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フリーランスフォトグラファー

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