野沢 俊基（のざわ としき）氏
株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー
大学卒業後、ソフトウェア企業にて管理会計システムの導入コンサルタントとしてシステム設計・導入による大手企業の業務改善に従事。2020年にSmartHRへ入社し、大手企業のカスタマーサクセスを経験。その後プロダクトマーケーティングマネージャーとしてクラウド人事労務ソフト「SmartHR」の「スキル管理」「学習管理」の企画・開発を担当。
人材不足のいま、人材の能力向上が重要に
「労働にまつわる社会問題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会をつくる。」をミッションとして、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を開発・提供するSmartHR。同社でプロダクトマーケティングマネージャーを務める野沢氏は、「実効性のある人材育成」に関する4つのテーマを掲げ、それぞれ解説した。
最初のテーマは「人材育成の重要性」だ。
野沢氏はまず、日本の労働力は年々減少傾向にあり、2030年には644万人もの人手不足が予測されていると述べた。特に人手不足が深刻な業種が製造業や卸売り・小売り、医療・福祉、サービスであり、すでに半数の企業が正社員の不足を感じているという。一方で、人材の流動化や求人倍率の上昇も顕著になっており、「転職がより簡単になったものの、採用が難化しているのが昨今の状況です」と野沢氏は指摘した。
こうした人手不足の環境は、企業にとってどういったリスクがあるのだろうか。野沢氏が強調したのは、欠員などの突発的な変化が大きな問題となり得ることだ。「たとえば、欠員に対応できる人材がいないとボトルネックとなってしまい、事業の停滞を引き起こしてしまう可能性があります」と語る。
「では、人手が足りない中で企業が勝ち抜いていくためにはどうしたらよいのでしょうか。それには、いまいる人材の能力を向上する仕組みをつくり上げていかなければいけません。つまり、効果的な人材育成が必要なのです」（野沢氏）
野沢氏は人材育成を、「1人ひとりを活かし、個人・組織の成長を促していく仕組みであり、個々の能力を発掘・最大化すること」と定義付ける。人材育成ができる環境、つまり個人の能力を向上させられる環境があることで、従業員の仕事に対するモチベーションやエンゲージメントも向上させられる。また企業にとっても、1人ひとりの生産性が上がることで、組織が活性化するメリットがあると解説した。
