Smart相談室は、コーチング活用でもたらされる変化について発表した。Smart相談室は、メンタル不調の未然防止する社外相談窓口サービス「Smart相談室」と、個人の可能性を引き出すコーチングサービス「Smartマイコーチ」を展開している企業だ。
多様化する個人のキャリアに求められる個別支援
経済産業省「人材版伊藤レポート2.0」（2022年）では、個人が自律的にキャリアを形成し、会社がそれを支援する重要性が提言されている。また、パーソル総合研究所の最新調査では、1on1ミーティングが急速に普及し、直近半年の実施率は55.7％に達しているという結果が出ている。さらに、リクルートマネジメントソリューションズの調査によると、マネジメントコミュニケーションの課題として、人事担当者・現場管理職の両方で共通して上位に挙がったのが「率直に何でも話せる雰囲気づくり」「メンバーの仕事への意欲向上支援」「職場のチームワーク」の3つだという。
つまり、現代の管理職に求められているのは、単なる業務管理能力ではなく、チームの「雰囲気」を整え、対話を通じてメンバーの自律性を引き出す高度なヒューマンスキル（適応課題）といえる。
しかし適応課題は、従来の座学を中心とした集合型研修やOJTなどの「知識のインプット」だけで身につけるのは難しく、適応課題に向き合うには管理職自身がマインドから変化する必要があるという。
第三者の個別伴走がもたらす管理職の行動変容
今、集合型研修に代わる新しいアプローチとして、利害関係のない「社外の第三者（プロのコーチ）」が個別に伴走する1on1コーチングが選ばれている。また、管理職が直面しやすい「上にも下にも気を使い、本音を話せる場がない」という状況の中でも、社外の第三者だからこそなんでも話せるという環境は非常に重要だ。
第三者であるコーチと1on1で向き合う時間は、管理職自身の内面を整える場になり、個人に最適な伴走支援ができる。そして職場に戻ったとき、振る舞い方、話の聞き方、チームへの関わり方が少しずつ変わり、組織全体のコミュニケーションを動かす。
同社が提供する「Smartマイコーチ」を導入した企業では、「職場の雰囲気が悪化している」「管理職の壁打ち相手がおらず、解決の道筋が見えない」「座学の役職者研修を実施しても現場の課題解決につながらない」といった課題を抱えていたという。しかし、Smartマイコーチを導入した結果、管理職の組織運営への意識やコミュニケーションスタイルが変わり、部門をまたいだ会話が活発化した。部下のネガティブな発言が減り、職場が明るくなり、最終的には新設部門の単体黒字化まで達成するという成果が生み出されている。
集合型研修では起きにくかった変化が、継続的な個別コーチングによって生み出され、結果として組織全体のコミュニケーション活性化、さらに事業の数字改善や業務遂行能力の底上げといった経営課題の解決にもつながっているという。
現役コーチが教える、コーチングの組織への効果
従来の集合型研修に代表される知識のインプットだけでは、組織風土や複雑な人間関係といった「正解のない適応課題」を乗り越えるのは容易ではない。コーチングの本質は、対話を通じて管理職の中にある「ありたい姿」を引き出し、自発的な変化を後押しすることにある。
多忙な現場において、管理職は課題を感じていても、1人で立ち止まって内省する時間を持つ余裕がないのが実情だ。だからこそ、利害関係のない第三者であるコーチとの対話が活きている。フラットな関係性の中で思考を整理すると、モヤモヤしていた課題が「自分事」として腹落ちし、自分がコントロールできることに目が向くため、解決への解像度が高まる。管理職から迷いがなくなることで発言や振る舞いに一貫性が生まれ、それが結果としてチームの心理的安全性を高め、メンバーの自律的な成長を促すことへとつながっていく。
Smartマイコーチが単なる雰囲気の改善にとどまらず、部門の黒字化など具体的な経営成果に表れている理由は、コーチが特定の正解を押し付けず、管理職1人ひとりの価値観を第一に尊重する伴走支援を徹底している点にある。目標達成を強制しないからこそ、受講者は自身のマネジメント課題に対して心から納得し、深い腹落ちの瞬間を迎えることができる。
導入事例が示すように、1人で成果を抱え込み孤独を感じていた管理職も、コーチとの対話を経て大きく変化している。メンバーを信頼し、主体性を引き出すマネジメントへと転換できるのは、コーチングを通じて深い納得感を得られるからだ。プレッシャーから解放され、個人の内発的な動機が呼び起こされることで組織内の対話の質が変わり、それがチームの結束力強化や事業利益の向上という、確かなビジネス成果へとつながっていくと述べている。
