パーソル総合研究所（以下、パーソル総研）は、「働き方改革による就業と意識の変化に関する定量調査」を実施し、その結果を発表した。
同調査では、働き方改革が本格化した2018〜2019年頃を起点に、正社員の残業時間の変化や、その要因、働く個人・職場への影響について分析。調査の結果、メンバー層・上司層ともに残業時間やバーンアウト（燃え尽き症候群）が減少するなど、長時間労働是正による一定の成果が確認された。
一方で、「職場の『低体温』化（仕事への没入・挑戦機会の低下）」や「部下の『成長錯覚』化（成長実感と実際の育成状況の乖離）」といった働き方改革による副作用も見られたという。
以下、パーソル総研が発表した同調査の結果について主なものを紹介する。
メンバー層・上司層ともに月間残業時間が減少
メンバー層は2018年比で6.7時間減少、上司層は9.0時間減少した。
残業時間減少による業績悪化を示唆する影響は確認されず
企業業績や組織パフォーマンスの変化を確認した。どの指標も2018年と比べた減少傾向は見られず、同調査からは、残業時間減少による業績悪化を示唆する影響は確認されなかった。
「もっと働きたい」層は7.1％にとどまる
労働時間の増減に対する意向を聴取したところ、「（今よりも）労働時間を増やしたい」層は7.1％にとどまる。「現状維持」層（52.7％）や「（今よりも）労働時間を減らしたい」層（40.1％）のほうが圧倒的に多いことが分かる。
バーンアウトはメンバー層・上司層ともに改善、人生満足度（ウェルビーイング）も上昇
バーンアウト（燃え尽き症候群）の変化を見たところ、メンバー層・上司層ともに2018年よりも減少傾向であることが確認された。
人生満足度（ウェルビーイング）の変化を見たところ、メンバー層・上司層ともに2018年よりも上昇傾向であることが確認された。
働き方改革の進展の一方で、職場に生じた“しわ寄せ”も確認
企業の働き方改革について、労働時間の適正化が進む一方で、「時間管理の厳格化」「仕事の過密化（短時間で成果を出さないといけなくなった）」「業務の無機質化（業務をこなすだけになった）」「関係の希薄化（職場の一体感が失われた）」といった変化を感じる意識が確認された。
「職場の低体温化」が進行
仕事に「没入」する機会や「挑戦」する機会の変化を見たところ、メンバー層・上司層ともに2018年よりも減少傾向であることが確認された。
■調査概要
